オンライン上の企業活動を換算して総合評価 インターネットでは、誰もが情報発信者になれる。個人も企業も参加することができる。マンツーマンレッスンに特化したAtlasやGabaのウェブサイト価値はかなり高い。企業が個人の行動に与える影響はとても大きい。 所有から共有に移行している昨今、そんな静かな流れが進んでいる。カーシェアリングやシェアハウスといった、シェアサービスが注目されるようになった。多くのシェアサービスはインターネットを通じて利用・参加する個人を募集する。 そして日本でもさらにサービスの提供者とサービスを受ける個人の間にFacebookやTwitterなどのSNSをミックスさせる形態が増えている。たとえば、Facebookを経由することによっては自分のアカウントに認識機能を追加することができるようになったものがあるように、Facebookでは実名で登録しなければならないため、企業はこれを本人確認の代わりに利用している。 必ずしもSNSと連動しなくても企業がインターネットを利用してサービスを提供することは、もはや常識だ。広告媒体としての価値ももちろん高まっている。広告代理店大手の電通によると、広告費の合計は対前年比でほぼ横ばいだったのに対して、インターネット広告は約10%ほど増加した。あと数年でテレビを抜くとも予想されている。 このように、インターネットは個人の行動を大きく左右するメディアツールとしての地位を高めている。大手英会話スクールに見られるような旧来型の大量集客では、テレビコマーシャルや電車広告などのメディアツールで広く一般人への認知度を高め、DMや電話などで体験レッスンに誘導し、英語が話せない営業が個別に対応するという流れがあった。 一方、ウェブサイトを利用した集客方法はこれら一連の流れを通し円滑に進める役割を果たしている。同時に、インターネットだけで十分な集客ができる場合はテレビコマーシャルをやめることができ、オンラインだけの案内や集客が可能なときはそれも追加できるといったような柔軟性もある。 そのため英会話スクールのウェブサイトの価値はこれらを総合的に評価することが重要なのだ。 ウェブサイトが英会話スクールにもたらした事業上のメリットを費用対効果という単一の指標で表すことによって評価するアプローチだ。ウェブサイト価値とは、費用対価値と情報価値から成立する。 費用対効果価値は入学者のうちウェブサイトから情報を得た者の割合と合計ユーザーの参考度合いを把握し、それに対応する売上高を把握することで算出することができるようになった。情報価値はユーザーの閲覧頻度や閲覧ページ数、ウェブサイト上の体験レッスンの申し込み数などを把握することによってそれぞれGoogle アナリティックスによって算出できるようになった。詳しくは、http://www.google.com/intl/ja/analytics/ ○調査概要 1 調査内容 2 調査対象サイト 3 調査方法 ○算出方法 ウェブサイト価値は、費用対効果への貢献度を評価した費用対効果価値と、企業やサービスのブランドへの貢献度を評価した情報価値に分けて評価した。 1 費用対効果価値 2 情報価値 3 閲覧価値 4 行動価値 |
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