札幌の英会話スクールランキング！英会話教室を徹底比較し評判や評価を口コミ、体験談で公開！

語学教育業界を代表する大手英会話スクールも上位に名を連ねる倒産危険度ランキング。窮地に立たされた、その経営と財務の実情を探ってみよう。

Zスコアによる英会話スクール別倒産危険度ワースト10

倒産危険度ランキングの集計対象となった英会話スクール40社の中で、ワースト1位になったのはNOVAだ。

旧NOVAが上場したのは、1990年初頭だった。ピーク時は90年代初頭、農婆と称するほがらかなお婆さんが、さまざまなシーンで、毎度場違いとも思えるフレーズ「No problem. I am NOVA」と言い放つCMと、「駅前留学」というキャッチコピーで一躍脚光を浴び、企業の知名度を上げたことで知られる。また当時、外国人を講師に起用したり、最大3人（当時）までの少人数レッスン、前払いながら大量チケット購入による低料金も業界では珍しく、英会話業界の風雲児的存在となり業界TOPに躍り出た。

90年代中盤には、鈴木さんと呼ばれるサラリーマンが様々なシーンで相手が見知らぬ日本人であるにもかかわらず、片言の英語を朗らかに堂々と使用したり、「七つの子」を口ずさみながら退勤する場面で会社を出ると同時に歌詞が英訳に変わるCMが話題となった。

2000年代になると、後述のNOVAうさぎがイメージキャラクターとなり、2003年CM好感度2位となるなど大活躍。以上から、これらのインパクトあるCMがNOVAの継続的な知名度上昇に貢献したといえる。

NOVAは急成長を続ける陰で、契約者と「事前説明と違い受講予約が全くできない」「解約の際、ポイント購入時と解約時でポイント単価を別々に計算され、解約金が戻ってこないなどのトラブルを抱えるようになった。国民生活センターなどへは大量の苦情が寄せられていたが、改善は行われなかった。

要因としては、英会話教室の管轄行政府である経済産業省によるNOVA商法への追認や、国会議員である中山泰秀 衆院議員（自民党）による地方自治体消費者担当への正当性の訴えかけなどが挙げられる。マスコミも、この問題を取り上げることに積極的であったとはいえない状況であったという。

こうした状況の中で、2007年になり経済産業省の立ち入り検査、最高裁判所による「使用済みポイントは購入時の単価で計算せよ」との判決を出すことによる司法判断などが行われ、2007年6月に経済産業省はNOVAに対し特定商取引法違反による業務停止命令を行うことになった。

2007年後半には、従業員や外国人講師への給与未払い問題が発生した。2007年10月まで株式会社ノヴァによって運営されていたが、同社の経営破たんで株式会社ジー・コミュニケーション傘下の株式会社ジー・エデュケーションへ事業譲渡され、ジーコムNOVAのブランドが用いられた。

2010年10月、ジー・コミュニケーションが保有株式を売却し、筆頭株主がいなよしキャピタルパートナーズ株式会社へ変更され、ジーコムNOVAから再びNOVAのブランド名に戻された。2011年、株式会社ジー・エデュケーションが自分未来ホールディングス株式会社に社名を変更、親会社であったいなよしキャピタルパートナーズ株式会社と合併し、現在はNOVAホールディングス株式会社に社名変更している。

しかし、今やその面影はなく、財務諸表からは経営の苦境ぶりが手に取るように伝わってくる。NOVAは、ジー・エデュケーション運営以降、月謝制を主としている。自分自身でレッスンを予約してレッスンを受ける予約制と、決まった曜日・時間で受ける固定制のコースがある。

予約制は月謝制と一括前払い制があり、レッスンポイントを使ってレッスンを予約する。月謝制はグループ週1回～週3回（4～12ポイント）とマンツーマン週1回～週3回（12～36ポイント）、一括前払い制は50～500ポイントから選択できるが、その売上原価と販売管理費の合計を見ると、売上高の2倍以上に上っており、営業損益の段階から赤字に陥っているようだ。

営業キャッシュフローは当然ながらマイナスで、負債が現預金などの資産を上回る、債務超過に陥っている。再び債務超過となれば上場廃止という、まさに瀬戸際に追い込まれている。