[倒産危険度コラム]ニセ英会話スクールの見分け方 |
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晩秋の季節、かなり冷え込みが強くなっていますが、皆様、いかがお過ごしでいらっしゃいましたでしょうか。これからますます寒くなります。きっちりと体を温めることを第一にお過ごしください。気づいた時にはもう遅いですから、インフレの本格展開のためには寒冷化、そしてそれに伴う暖房費のための原油価格の急騰が不可欠になります。大手英会話スクールの経営もだんだんと厳しくなります。全て、動く時には一気に動く。そう心得て下さい。 さて、正直、ここまでお読みになられた方は思ったでしょう。「大丈夫?ここまで話してしまって」と。普通ならばお話はしません。基本的に大企業の秘密という、通常では語ってはいけない世界なのですが、しかしここに来てどうも目につくようになりました。 「日本の大企業は大丈夫。NOVAやジオスのようにはならない。」 そんなことを垂れ流している向きがいますので、きっちりと真実を、わかる人にはわかる次の時代で中心になられる方々のようにお話しをしたいと思ったわけです。事ここに及ぶと、はっきりと書いた方がいいと思っています。 英会話スクールの「本物」と「偽物」の見極め方です。つまり、NOVA・ジオス亡き後、イーオン、ECC、ベルリッツ、新NOVA、CoCo塾、そしてGabaを含めた大手スクール6校の運営実態について、その人が知っているか知らないかの見極め方です。 ①「大手スクール6校についてだけ議論しているかどうか」 大手英会話スクールのようなビジネスモデルは、6校だけではありません。日本全国には数百校を超える小規模の英会話スクールが存在しています。大手スクールだけの財政状況を議論しているのであれば、そもそも論外です。 ②「テレビや電車広告を出しているか」 広告代理店と契約し、マーケティングを行っている各校の広告担当者は、単なる社員(サラリーマン)であり、そのスクールの経営者ではありません。そして経営者や幹部社員は表舞台には出てきません。要するにメディアに顔を出すということ自体が、現段階では本当の経営者ではないことの証です ③マスメディアに露出しているかどうか 語学教育業界の世界がわからなければ、その英会話スクールの財政問題について本当のところ、語ることが出来ません。他方、この語学教育業界の世界ではいくつかの絶対黙秘すべきルールがあり、同時に余りにも世間の常識とはかけ離れているため、よほどのことがない限り、マスメディアで一般大衆に対して語るなどということはしません。ということで、最近雑誌やネットに登場しているイーオン社長やNOVA社長などはそもそもプレイヤーではないから出ているのです。 あのNOVAのオーナーに 市職員が起業家となった理由 NOVAホールディングス社長 稲吉正樹氏(上) http://style.nikkei.com/article/DGXMZO07591420U6A920C1000000?channel=DF220620160332 NOVA取得も会社売却 一敗地から反転攻勢 NOVAホールディングス社長 稲吉正樹氏(下) http://style.nikkei.com/article/DGXMZO07591420U6A920C1000001?channel=DF220620160332&style=1 なぜ英会話学校の倒産が起きてしまうのか 三宅義和・イーオン社長 http://blogos.com/article/150595/ TOEICテスト出題形式変更!どう変わり、本当に難しくなるのか? 三宅義和・イーオン社長 http://president.jp/articles/-/17864 英語は努力すればある日突然聞き取れるようになる 三宅義和・イーオン社長 http://president.jp/articles/-/18230 読んでわかる通り、何でもかんでも「学校教育のせい」「テスト形式のせい」といっている段階で偽物です。なぜならば実際のところ、この部分についてきっちりとルールを守らせているのは米国勢の対日政策です。 米国勢、しかも日経やプレジデントなどの実質オーナーである機関ですから、メディアを利用して現在の経済状況がいかに順調なのかと嘘を語っている、ただそれだけの話なのです。M&AやらTOEICやら表の世界だけで語るのであれば、全くもって一顧だにする必要はありません。 いずれにせよ、NOVAの2000年代前半のような「バブル」も2007年の「倒産」も起こるものではなく、起こすものです。そこには意思が必要です。ぜひ、その点吟味してみてください。それ自体が皆さんの英会話スクール選びに対する重大な分岐点になっています。それでは、「全てが動く11月」に向けて、快調な滑り出しを。
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