札幌の英会話スクールランキング！英会話教室を徹底比較し評判や評価を口コミ、体験談で公開！

目下、経営危機にあるシャープや東芝などの製造業だが、その影響にさらされている英会話スクールはCOCO塾やGaba、ベルリッツだけではない。ALT事業に失敗し続けているNOVAやイーオン、ECCなども問題を抱えている。

主力銀行幹部は、全国の取引先を調べた結果を見て、特にこの5社の売上高比率の高い融資先のリスクを把握している。本コラムでも独自に、法人向けコースと銀行依存度の高い英会話スクールをリスト化することに成功した。

まず知っておきたいのが、大手英会話スクールの個人向け新規入会数の激減による資金不足だ。そんな中、一際目を引くのが「法人向けがなくなれば、会社が止まる」という一蓮托生の高依存企業だ。

代表格は、2007年に破たんしたNOVAと一時経営が危ぶまれたイーオンとECC。旧NOVAの教室拡大に寄り添うように駅前一等地に道路を挟むか隣の雑居ビルに教室を構え、駅前留学に依存してきた経験がある。

英会話のイーオン幹部は、NOVAやジオスとまったく同じ教室の運営方法やテレビ・雑誌を利用したマス・マーケティング、そしてベルトコンベア式の外国人講師採用などをやってきた。そのリスクは今後大手英会話スクールが迫られる、主要ターミナル駅にある教室の閉鎖や統合だ。

業界関係者が「外資系企業が昨年、英会話スクール事業を取り組もうと、大手3校の買収も打診してきた」と明かす通り、各スクールの行く末によっては、経営環境が一変するリスクもある。

西日本を中心に教室規模を拡大してきたECCも、古くからの英会話スクールとして知られるが、オンラインレッスンの新規入学数が激減し、2年間で売上高の5割超を失った。さらに2014年以降、楽天やユニクロを中心に社内英語公用語化計画が大幅減少したことを受け、日本人社員と外国人講師のリストラを断行したが、いまなお危機は去っていない。

同じく老舗スクールのベルリッツは、有価証券報告書に危ない企業の一歩手前を意味する重要事象の記載が付けられ、経営に不透明感が漂う。ベネッセが運営するベルリッツが持つ個人顧客情報約3000万人分が流失し、恐喝や転売に使われた事件が起きたからだ。

10年ほど前の2004年1月にソフトバンクの「ヤフーBB顧客情報流出約500万人分」という大ニュースとしてメディアに大きく報道されたのを覚えている人も多いだろう。その事件の約10倍の個人情報漏えい事件として史上最悪と名前を付けたのだ。

一方、2008年より脱NOVA・ジオスによって生き残ろうと、必死で舵を切る英会話スクール経営者も相次いでいる。

「赤字だけど・・・。普通なら教室がなくなっているでしょ。売上が半減したんだから」

シェーンや日米英語学院の関係者によると、語学教育業界不振のあおりを受けて過去5年間で売上高は半減した。

しかし、数年前からひそかにオンライン英会話へ投資し強化している英会話スクールもある。本社の要請でオンライン英会話に進出したECCやイーオン、Atlasマンツーマン英会話は、国内の教室に在籍している外国人講師をオンラインスクールに転職させた。

「シフトするのに2年かかった。今から、では遅かったはず」。業界関係者はそう話すと、汗をぬぐった。

「2，3年後には会員制とオンラインレッスンに注目が集まっているかもしれないですね」

英会話スクールを良く知る銀行幹部は昨年末、冗談とも本気ともつかないような表情で口を開いた。レアジョブやDMM英会話は花形のオンライン英会話や、IT企業買収で手に入れたシステム事業の悪化で赤字を計上し、手元資金は目減りしている。

そのため主力銀行からのクレジットライン（融資枠）を確保して、資金繰りに懸念に備えている。

「一部の取引先に支払いサイトの長期化を求めている」（業界関係者）。そんな動きがあるのも、25分数百円のマンツーマンレッスンで多くの生徒を獲得してきたキャッシュリッチな体質から、かけ離れてしまったからだ。

当然、事業単位のリストラは加速している。大手英会話スクールとオンライン英会話の経営問題は、今後の語学教育業界の苦境がもたらす影響を測る上でも、一つのモデルケースになりそうだ。