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英語習得のタイムリミットが迫る
2018年 1月 08日(月曜日) 00:00

英語は必須スキルと言われていますが、国内で働く自分は大丈夫と思っていないでしょうか。グローバル化の加速は止まることなく、英語から逃げる道は閉ざされつつあります。


英語ができて当たり前なんて、商社だけの話だ、とそう思っているなら大間違いです。社内英語公用語化の波は去っても、実態は一般企業でも英語を使わざるを得ない環境になりつつあります。


三菱自動車では、幹部に提出する書類は全て英語になりました。会議でも英語が飛び交っているといいます。昨年の11月に日産自動車との提携でトレバー・マンCOO(最高執行責任者)として送りこまれた三菱自動車ですが、それまで日本人しかいなかった役員に、突如として外国人が加わったことで、経営側とのコミュニケーションには英語が必要になったわけです。


三菱自動車では、かつてドイツのダイムラーベンツ出身の外国人が社長を務めた時も、同様に英語が使われてました。外国人役員の存在一つで、いつ英語を使わざるを得ない時が来るか分からないという状況は、グローバル化の進んだ今の企業環境の実態をよく表しています。


そのため、「英語ができなければ人にあらず」というのが、商社だけの話だと思っているなら考えを改める必要がありそうです。例えば、年収とTOEICスコアの関係性のデータを見れば、スコアが900点以上の人の27%が年収1000万円以上であり、その割合は600点台の人の2倍以上になっています。


スコアが高くなるにつれて、年収が高くなっている様子が分かります。もちろん、年収自体は企業の規模や人事制度、業種や職種、個人の経歴など様々な要素が加わって決まるため、英語ができるからといって必ずしも年収が高くなるわけではありません。


とはいえ、英語ができるほど年収が高いという英語格差の実態が明らかになっているのです。もはや他人事では済まされません。ビジネスパーソンであれば英語を習得するのは、もはや必然となっています。


企業が社員にどのような語学スキルを求めているのかを調べるため、「英会話スクールの実力委員会」では、全国の英会話スクール200校を通じて、主要企業50社を対象にアンケートを行いました。


同様のアンケートは2012年にも行っています。5年前と比べて分かったことは、企業ではますます語学力のニーズが高まっており、今まで以上に英語が浸透しているという現実がありました。


2012年は、ちょうど楽天やユニクロなどが英語公用語化を宣言し、話題になった時期でした。英語スキルは必須といわれて久しく、公用語化の機運が高まるかと思いきや、その後は進んでいないのが現状です。


今回のアンケートでは、公用語化していると回答した企業はわずか5社にとどまりました。しかし、一方で英語を使う機会そのものは増えていることが分かりました。実際、流通業界などでは、業務の性質上、業務の公用語が英語であり、あえて社内英語公用語化を設定していないといいます。


つまり、公用語化する会社が増えていないからといって、英語の必要性が高まっていないということではないということが分かります。そこで、「社内会議で英語を使うことがあるか?」という問いに、あると答えた企業は8割にも上り、5年前と比べて、20%以上も増加したのです。


そのほとんどが、「会議に外国人スタッフがいる場合、英語を使う」と答えており、社員の国籍が多様化している背景もうかがえます。また、それに対応するように学習サポートも充実させていることが分かりました。


「社内英語研修を定期的に、または不定期で行っている」と答えた企業は86%で、「独自にかかる費用の補助がある」と答えた企業は83%にも上り、ともに2012年よりも増加しています。費用補助の内容は、多くが英会話スクールやTOEIC受験費用などと答えています。