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「英語と中国語はとにかく必死で勉強する時期を持て」「中国語人材を今の3倍に増やす」など、過激なスローガンを掲げる商社があります。社員の語学習得を全面的にサポートしていることがわかりました。その中身について考えてみます。
伊藤忠商事の佐々木通孝さんは、3年前にオーストラリアで約半年の英語研修を受けました。シドニーの空港に降り立った矢先、試験はすぐに訪れました。初日から街中で英語が通じなかったのです。
ある程度の英語力はあると思っていた佐々木さんはショックから生活が始まったのです。それから、24時間英語漬けの生活が待っていました。伊藤忠商事では、研修生が近隣の駐在事務所に寄ることを禁止にしており、研修中は日本人とは一切会話をすることができません。
研修の後半では、1日7時間のマンツーマンレッスンで講師と会話し続けるカリキュラムが組まれていました。オーストラリア国内のテロ事件や宗教についてまで深く言い合うことができたといいます。
研修のラスト1週間では、飛躍的に英語を話す力が伸びているのが自分でも分かったと佐々木さんは述べています。ちょうど同時期に伊藤忠商事の雨宮恵理奈さんは中国の上海にいました。やはり半年の中国語研修を受けていました。
1日7時間を中国語の勉強に充て、休日も中国人とコミュニケーションを取るなど、生活の全てを中国にしました。雨宮さんは研修終了後、そのまま中国国営起業に出向ということになりました。社内で提案をするうちに信頼を得ていったと述べてます。
物理的に日本から離れさせ、24時間を語学漬けにしてしまう一部の商社には、強制留学ともいえる研修制度があります。英語や中国語では半年ほどの短期集中プログラムが組まれているのです。語学研修中は仕事から離れ、語学習得に集中することになるのです。
研修生たちには、仕事もせずに費用で勉強させてもらっている、というプレッシャーが語学習得の動機付けになっているのです。
これらの語学研修にかかる費用は、1社当たり年間数十億円ともいわれています。ある商社では、「英語と中国語はとにかく必死で勉強する時期を持て」、と本気で中国語の人材を現在の3倍にしようとしています。
社員の昇格・海外赴任要件としてTOEIC730点の他に、スピーキングテストも導入しているほどです。いずれ、中国語でも中国語検定1級というような運用条件が導入される可能性があるようです。
こうした厳格な制度があれば、落ちこぼれはいないのかといえばそうでもないらしいのです。語学ができない人は、勉強の習慣がないか、忙しくて勉強する時間がないかなのでそのため習慣をつくるサポートをしています。
ここで、商社は手厚いサポートがあっていいと思われた方には考えてみてほしいのです。この先、80歳近くまで働き続けるとすれば仕事人生というのは案外長いものだということになります。語学力の習得は必然となるのなら、今、半年程度会社を休み、強制留学に自費を投じたとしても、十分におつりがくるのではないでしょうか。
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