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インドやシンガポールなど広がる英語勢力圏
2017年 12月 18日(月曜日) 00:00

例えば、JETROのデータを参考に日本の商社全体の駐在者数を見ていると、シンガポールの駐在者数は370名で、インドは150名となっています。これは欧州連合(EU)諸国で最も経済規模が大きいドイツの80名を大きく上回っています。


インド英語やシングリッシュと呼ばれるように、アジアの英語は経済発展と共に独自の発達を遂げています。ネイティブのような発音や正しい発音といったオーソドックスな英語はもはや不要になり、必要なのはビジネスで使える実践的な英語力なのです。


伊藤忠商事の富田由香理さんは、入社時のTOEICスコアが450点でしたが、マンツーマンレッスンの英会話スクールに通い詰めて英語力が大幅に上がり、英会話も上達しました。昨年からインドに赴任しています。


インド英語の聴き取りには自信があるようで、他のある商社マンもインドネシアで多国籍スタッフを相手にした時は、滅茶苦茶な英語で苦労したと言います。しかし、日本人にとっては案外聞きやすい英語だったとの意見も多数ありました。


アジア英語の広がりはむしろ、日本人からすれば勝機と言えるかもしれません。なぜなら、ビジネスでは言葉とは一つの武器に過ぎませんが、武器も持たずに職場に出ることはできないからです。必要とあれば、どんな言葉でも習得するのが商社マンなのです。


ある商社の人事部では、注力する地域はビジネス上の需要によって変化することもあり、言語もそうだと言い、商社の言語は、正に今のビジネス領域の縮図と言えるでしょう。


双日OBの徳山延彦さん(67歳)は、アジア科学技術機構の理事として現在はインドネシアやマレーシア全土の都市を飛び回っています。現役時代に鍛えた語学力を武器に、東南アジアの優秀な学生を日本の大学や研究所に呼び寄せる仕事をしています。


アジア科学技術機構は、商社マンの豊かな国際経験を幅広い分野で生かそうと、商社OBを中心に組織化されています。退職しても元気な商社OBは、もっと海外で働きたいという気持ちが強いようです。


彼らOBの強みは、何といっても語学力です。統計上では、英語を使える人材はアジア科学技術機構でもほぼ100%がビジネスで使いこなすことができるようです。また、英語に加えて、第3、第4言語を自由に操れる人も珍しくないようです。


特に、スペイン語や中国語といった主要言語だけではなく、トルコ語やヘブライ語といったマイナー言語の要素がある人材も少なくありません。


大学や研究所、中小企業には海外経験者が豊かな人材は乏しく、商社OBは引く手あまたな状況です。近い将来、職にあぶれないためにも、語学力を鍛えておけば多少は安泰だと言えるかもしれません。


さて、CD付きの教材やオンライン英会話、スマホアプリなど、今や英語学習は多様化し、巷に様々な学習ツールが溢れかえっています。しかし、こうした学習ツールが充実しただしたのは20年ほど前のことで、30年前の商社マンはどのように英語を習得したのでしょうか。


電子メールがない時代、国際電話料金が高額だった30年前は海外との連絡はテレックスで行われていました。テレックスとは、タイプした英語の文章を国際電回線を通して相手方に送る方法でした。1文ごとに料金が課金されるため、当時の商社マンは略語を使っていたといいます。


テレックスでの情報交換は新人の仕事で、上司に語順などを教わりながら英語を覚えていったようです。また、リスニングはFEN(現在のAFN米軍ネットワーク放送)を聞いて学んだといいます。確かにネイティブの英語には違いありませんが、初級者には難しかったのではと想像してしまいます。


今でも最短の語学上達法として外国人の恋人をつくることを挙げる商社マンは意外と多くいます。結局、語学はコミュニケーションのツールでしかなく、相手に伝えたいという思いが大切なのは言うまでもありません。