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商社マンが最低限習得すべき言語は、英語だけではなく、彼らが重要視する言語はビジネスチャンスのある地域を反映しています。商社が有望視する次の言語について考えてみましょう。
商社マンからすると、英語というのはいまさら感が強くあるようです。商社で英語が必要なのは当たり前であり、むしろ英語に加えてさらにどんな言語を身に付けてさらにどんな言語を身に付けていくのかが重要なのです。
商社が力を入れている言語、それはこれからのビジネスの中核となる地域を予測する絶好の指標とも言えます。一体どんな言語を重要視しているのでしょうか。商社の語学研修制度の要綱を見ると、その実態が浮かび上がってきます。
各商社は、若手に対して半年～1年程度の語学研修を課しています。その間、彼らは通常の業務から外され、ひたすら現地の語学学校に通い勉強します。その後は、そのまま現地に駐在するか、日本に帰国して現地の言語を鍛える人材とし業務に当たっています。
三菱商事の楯山誠さんは、語学研修でベトナムに派遣されました。世界中の投資家が注目しているベトナムですが、まだまだその存在感は薄いようです。しかし、そのため、ベトナム語を使える人は少なく、より現地の政治に食い込めるチャンスがあると言います。
現地のニュースで翻訳できないと情報が取れないどころか、今や英語よりベトナム語が得意だという楯山さんの現在の目標設定は、現地大臣の通訳をできるようになることです。新興国だからこそ、相手の懐深くまで入り込めるところに、ベトナム語のような新興国言語へ商社が力を込める意義がありそうです。
語学研修で各商社が力を入れている言語は意外に共通しているようです。ベトナム語やインドネシア語、最近はミャンマー語やマレー語といった東南アジアの言語に加えて、各社が特に力を入れている順番から、中国語、韓国語（朝鮮語）、ロシア顔、フランス語、ブラジル・ポルトガル語、スペイン語、ドイツ語、イタリア語です。
資源ビジネスが活発な南米やアフリカ諸国などでの活動には、これらの言語が必須になるのです。住友商事の金山恵美さんは、ロシア語の文字すらしらないのに、ロシアに派遣された経験があるそうです。
語学学校の講師がまるで赤ちゃんが言葉を覚えるように、一つ一つの単語を覚えていきました。また、同じ住友商事の菅原可奈子さんが派遣されたのはブラジルでした。公用語はポルトガルです。英語はできても、ポルトガル語は初めてでしたが、ブラジル人はフレンドリーで向こうから話しかけてくれたので助かったと言います。
また、同社の水本正輝さんは、韓国に派遣されました。韓国語は日本語と文法がほとんど同じなので簡単ということもあり、会社のお金で派遣されているということもあり、責任感を持って臨んだと言います。
さらに、公用語がフランス語のアフリカ・コートジボワールに派遣されたのは、同社の近藤哲人です。近藤さんに至っては語学研修もなく、初めから駐在派遣でした。スーパーまで買い物に行くにも、地図を書いてもらうほど何もわからない状態だったそうですが、強制的なサバイバル状態の中で、フランス語を身に付けたと言います。
このように、商社の海外派遣の対象は多岐に渡り、日ネイティブを強制的に成長させるという効率的なシステムになっています。しかし、グローバルな商社ともなれば、もともと第2言語を扱える人材も豊富なようです。
三菱商事の山本みちるさんは、子どもの頃から英会話を始め、中学時代に韓国語、高校時代には中国語、大学時代にはスペイン語を習得したマルチリンガルです。また、同僚の中谷美香さんは、高校時代にフランスに留学し、堂本皐さんも学生時代にドイツに2年間留学し、ドイツ語で生活する毎日だったと言います。
語学研修で現地の言語を使える人材を増やしていくのは、商社にとって力の入れどころとは言え、こうしたもともとの言語エリートたちの存在もまた商社に欠かせないのです。
商社が、マルチリンガル言語の習得者を増やしているのは事実であり、しかし商社がグローバルに活動を広げるほど、むしろ英語の重要性が増えているというのです。それは、特にアジア圏を中心に第2言語として英語を使う地域でのビジネスが広がっているからです。
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