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共同購入の有無に関わらず、商品にかかる宣伝費用は誰かが負担する訳だから、サービス内容や値段、自分が必要としているのかどうかなどをよく考慮して、利用するようにしたいものだ。　 

またエンドユーザーの立場を考えた場合、筆者個人としては、あまり他人を巻き込まないほうが良いですよ…とは思う。 

「おせち騒動」 でネガティブなクローズアップがされたが、共同購入クーポンサイト利用による商品やサービスの遅配や価格設定で不正を疑わせる情報などは、大手サイトが出揃った７月頃から断続的に生じていた。最大手である 「グルーポンも、これ以前からいくつかの問題を既に抱えていた」のだ。

 

もちろん今回の 「おせち事件」 の責任は、一義的には杜撰な商品作りを行い顧客の信頼を裏切ったおせち販売会社にあるが、そうした問題のある企業の情報を拡散し、被害者を多数生じる手助けをしたのは間違いなく共同購入クーポンサイト側なのだ。今後は商品やサービスを提供する企業の品質管理や製造能力、配送管理や財務状況などをきちんと調べ、ルールを設けて厳格に運用するなど、厳しい対応が求められるはずだろう。

 

日本に上陸し定着しつつある 「共同購入型クーポンサイト」 だが、今回浮き彫りになった問題点や疑問点を解決することができなければ、英会話スクールでもエンドユーザーからの信頼を失い、さらなる発展が難しくなるはずだ。