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外資系企業の社員は全員英語がペラペラである。英語がしゃべれなければ外資系企業で働くことはできない。

多くの人間がこう思っているようだが、これは間違いであり、誤解である。外資系で本当の英語力が求められるのは、アメリカなどの本社上層部と直接やりとりする経営陣か執行役員ぐらいで、全社員の10％もいないのである。

私が勤務している外資系の日本支社でも、部長クラスまではみな英語が下手だ。本部長も本当に英語が話せない。

だが、彼は英語を話せなくても出世できたし、クビにならない。なぜなら、外資系企業であっても、日本支店は日本人を相手にビジネスをするからであって、シリコンバレーのサンホゼ本社からすれば、彼が求めているのは英語力ではなく、日本人に商品やサービスをうまく売り込む能力なのである。英語は下手でも、仕事ができればいい。実にシンプルかつ合理的な考え方である。

もし仕事の能力を英語力だけで判断するような外国人の上司がいたとしたら、その上司の知能の低さと家庭環境をを疑うべきである。英語が話せる日本人は賢いと思う程度の知能しかいないのならば、その上司のスキルなどたかが知れている。

現在の日本社会では、英語力が必要とされているのは、外資系よりも、むしろ商社である。商社には「英語係」と呼ぶべき部門があり、バイリンガルや帰国子女など英語力優先で採用しているという。

商社にもよるが、全社員の30％ぐらいは英語係で、東大や早稲田大出身のエリート候補生と体育会系の実働部隊が30％づつ立場が分けられている。エリート社員の下で実働部隊が英語係のサポートを借りて現場で働くという構造になっているのだ。

実働部隊は、最初は英語係に頼らざるを得ないが、仕事をしているうちに自然と英語を覚えていく。商社の本質は営業なので、結局は営業力のある人間が生き残っていくのである。10年も経てば、元体育会系の実働部隊が英語係をうまく利用している構造に変わっていくのだ。英語ができても専門分野での交渉力や営業力には勝てないのだ。

最初は英語を武器にできたとしても、30歳前にはもう通用しなくなる。自分よりも英語力が高い人、自分よりも発音がいい人など、日本には山ほどいるのだから、企業にとっては、同じ能力であれば、勤続年数が長い社員に高い給料を払うより、新卒を安くこき使うほうが利益を上げられる。

事務職の女性が35歳を過ぎるとそろそろ辞めてもらうよう説得されるのと同じように、人並みにしか仕事ができない人は真っ先に切り捨てられる。英語ができても、仕事ができるというわけではないのだ。それを勘違いしている人は、自分がリストラ予備軍になっていることに気づいてないだけである。