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実は、国際的には、日本も「準英語国」の仲間に組み入れて考えられています。日本の公用語は日本語なのですから、むろん純粋な英語固とはいえませんが、日本は義務教育課程で「英語」を採り入れている最中です。

中学の三年間(義務教育の間〉にマスターする英語のレベルはかなり高く、英語が公用語である国の中には、教育の普及率が日本とはくらべものにならないところも少なくないのですから、全体の平均レベルでいえば、日本はかなりいい線をいっているはずなのです。

ところが日本の英語教育は、すでに耳にタコができるほど指摘されていることですが、読解力に力点がおかれたカリキュラムになっています。これはしばしば指摘されることですが、英語ばかりでなく、日本の教育は明治以来、知識の詰め込みに終始してきたのです。

語学学校の歴史は福沢諭吉以前から、すでに始まっており、明治の開国以来、常に社会的に絶対に必要な存在として扱われてきています。しかし、日本人の英語は実用には即さず、高校三年間ではかなり高度な文章の読解を学ぶにもかかわらず、実用レベルでは、たとえば海外旅行に出かけてみると、満足にシヨツピングひとつできないという、かなしい現状に直面するのです。

ワシントンDCにあるアメリカ有数の大学、ジョージ・タウンに日本から英文学専攻の大学教授が招かれたところ、会話能力がほとんどなく、一セ教授と疑われたという情けないエピソードを聞いたこともあります。

上智大学の語学教育の権威であるクラーク教授も、「日本における語学教育には、まったく期待できない」とサジを投げたほどです。むしろ、読解力中心の教科内容に受験英語がさらなる加重をかけ、中・高校の六年間にすっかり英語嫌いに仕立てあげてしまう、そんな皮肉な傾向さえ見受けられるといったらいいすぎでしょうか。

文部省でもようやくこうした欠陥を補い、使える英語を教える必要性を強く認識するようになり、一九八九年には「外国語科」の目標と内容に関して、以下のような改善をはかることを決定しています。

グローバル化の進展に対応して、コミュニケーション能力をいっそう育成する。コミュニケーションを積極的にはかろうとする態度を育てる。外国およびわが国の言語や文化に対する関心を深め、国際理解の基礎を培う