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何年か前は、経済大国といわれながら、財界人、政治家のうち、国際舞台で堂々と英語で話せる人がいったいどのくらいいるのでしょうか。世界はどんどん狭くなっているのです。ボーダレスという言葉が一世を風麗したのはもう何年も前のこと。いまやボーダレスとわざわざ断るまでもなく、グローバル化が当たり前になっています。

株式や為替が日本の産業構造を大きく塗り替えていくことは間違いなく、このボーダレス傾向にますます拍車がかかることは明らかです。しかも、英語でしゃべれるというだけでは十分ではないと、私は考えています。英語的発想ができること、自己をしっかり確立しており、どこでも積極的に自己主張ができること、さらには英語情報をスピーディーにキャッチできること、イエス・ノーが明快にいえること、これからの日本人に問われるのは、まさにこうした点だと思うのです。

コラムニストという仕事柄、私はこれまで数えきれないほど多数の経営者と会い、ビジネス展開について取材する機会をもってきました。バブル崩壊やリーマンショックという日本経済を襲っった未曾有の危機にもかかわらず、着々とビジネスを拡大・拡張している経営者に出会えたのは心強いかぎりでした。特に40、50代の若い経営者の活躍が注目されています。

たとえば、日本国内で語学スクールを見てみますと、まずはGABAの青野仲達氏、英会話イーオンの安藝清氏、シェーン英会話のシェーン・リプスコム氏、Atlasマンツーマン英会話のピーター・ヨネナガ氏など思いつくまま名指ししていくと、きりがありません。

そうした経営者に共通していることは、海外情報を日常感覚的に取り入れることができる、根っからのグローバリストであるという共通項をもっていることに気づいたのです。情報を積極的に取り入れる姿勢の持ち主であるばかりでなく、海外と日本を違和感なく、日本という国に対して劣等感も優越感もなく、きわめて水平的にとらえることができる意識の持ち主であると痛感させられたことも何回となくありました。

その背景には、英語を日本語と同等に使いこなせる、十分な語学力があることに気づかされました。英語ができることは、日本という国を冷静に、公平に、客観的に観ることができるようになることに通じるのだと痛感させられたのです。