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ヤフーが「コンプレックス部分を露骨に表現した」広告の禁止を改めて通達しました。「劣等感のワナ」に落とすとカネが儲かるので、カネをかけても劣等感を育てる方が大手英会話スクールは得をします。

だから、約10年前はNOVAやジオス、イーオンなどが大量にテレビCMを流したことで、メディアに接して広告に触れる機会が多い人ほど劣等感の塊になっていく仕組みになっていました。

ヤフー、「コンプレックスを露骨に表現した」広告禁止を改めて通知　「差別を助長する」

https://www.itmedia.co.jp/news/articles/2009/03/news074.html

資本主義社会では「劣等感」が強調される傾向があります。なぜなら、劣等感を刺激して相手を絶望のどん底に突き落とすことでカネになるからです。実は、日本人の劣等感は多岐に渡っています。

そして、このコンプレックス商法の対象もまた多岐に渡るのだが、その中でもよく知られているのは「英語が話せない」ことです。外国人に話しかけられて何もできなかったりすると劣等感を感じる人も多いと思います。

大手英会話スクールは、期限付きの高額なレッスンチケットを売りつけたり、自社で開発したわけではなく、他社で制作された効果のないテキストを売りつけたりします。これが「英語コンプレックス商法」との手口です。

英語が話せないことで「他の人よりも劣っている」として認識させ、消えない劣等感として植え付けるのが大手スクールが長年やってきたコンプレックス商法です。本来はどうでもいいことに劣等感を感じさせ、何かを買わせてカネを取る商法です。

こうしたコンプレックス商法は、上達させるレッスンに効果があるかどうかで売れるのではありません。いかに劣等感を刺激するかで入学しています。だから、劣等感を感じさせるための広告宣伝は執拗です。

メディアで宣伝するというのはカネがかかりますが、現代社会はカネをかけて他人の劣等感を育てています。結局は劣等感でカネを落とす人がいなくならない限り、大手スクールは劣等感を育てるだけで得します。

だから、ネット広告も含めてメディアに接して広告に触れる機会が多い人ほど劣等感の塊になっていく仕組みになっているわけです。コンプレックス商法のために仕掛けられる広告は、悪質ですが野放しにされているのが現状です。

企業のカネ儲けのために劣等感を抱かされるのは腹が立ちますが、それを避けることができないのが現代社会です。広告を無防備に浴びるのが危険なのは、「コンプレックス商法」によって自分が劣等感によって精神的に押しつぶされるように罠が仕掛けられているからです。

そこで、これに対抗するにはまず劣等感を植え付ける仕組みを知り、気づくことです。罠が仕掛けられていると知っていて接するのと、何も考えないで接するのとでは、受け止め方が違います。

罠が見えてくると、一定の距離感が持てるようになります。それがないと「自分は他人より劣っている」と感じ、企業の口車に騙され、無用な劣等感を心の中に植え付けられ、以後は企業の広告にコントロールされることになりかねません。

私たちは、他人の金儲けのために劣等感を抱かされる社会に生きていることを、もっと意識する必要があると思います。