英語のホームページやSNSで世界にアピールする企業が急増 |
2022年度版 コロナ後の英会話スクール探し | |||
2021年 8月 17日(火曜日) 00:00 | |||
人口1万人にも満たない小さな町でも、世界を相手に地元の特産物を生産・販売している企業が存在しています。 農作物や畜産物、魚介類など約10%を海外に輸出している企業は、これからさらに伸びが期待できるかもしれません。田舎にあって事業のグローバル化を進めることができる理由の一つに、英語のホームページやSNSでの発信があります。 グーグル翻訳を使って、日本語の文章をスペルチェックをしないまま英語にし、一気にアクセス数を増やすことは可能です。海外向けの売上を伸ばすには、輸出先の外国人社員やインターンなどが必要です。 英語圏の人材であれば世界中で対応できますが、現地の言葉で対応するにはグーグル翻訳だけでは限界があります。日本国内には、国際色豊かな人々が国際結婚や技能実習生として暮らしています。 彼らが英語や他言語のホームページを充実させるだけでなく、それぞれの母国語に翻訳して世界で2番目に話者が多いスペイン語や中国語、フランス語などにも対応できるようにすることが求められます。 外国人依存度 データの現場① 9年で3.4倍 北海道、製造・宿泊業で伸び 実際、インターンの場合は給料がなく、そこでできる体験で仕事の対価を払っている企業もあります。他ではめったに体験できない体験であれば、インターンへの応募が途絶えることはありません。 インターン生活の中で、正社員に昇格する外国人には正式にビザを取得させることもできます。彼らに、海外の販路開拓を任せ、あらゆるSNSを活用してお客さんとの結びつきを強めることができると思います。 地元の特産物と英語には一見遠い距離があるように感じますが、組み合わせによっては成果をあげられる可能性は高くなります。顧客のニーズに合わせて上手に工夫すれば、成功事例をつくることができるはずです。 日本には、世界で通用する商品やビジネスモデルがまだまだたくさん眠っています。英語で自社商品やサービスのアピールをすることで、言語の壁を飛び越え世界に出ていくチャンスはいつでもあります。 まだ英語社内公用語化?日本企業が「真の国際化」のために今すべきコト 一方、都市部にある企業では出世の指標や入社・転職時の評価基準として未だにTOEICが重視されています。しかし、TOEICスコアは高いのに英語が話せない人で溢れかえっていることが問題視されています。 丸暗記した決まり文句だけは話せますが、簡単な構文でも英語で話すと誤りが多く、強い日本語なまりの発音と長い沈黙時間で外国人とコミュニケーションが取れないことは普通のことです。これは、TOEICの試験項目が読むと聞くしかないからです。 TOEICには、話すと書く能力を測定するS(スピーキング)W(ライティング)テストがありますが、TOEIC受験者(約200万人)の2%しか受験していません。SWが必要かと言われれば、そんなことはないと思います。 それには、企業側の認知と評価が変わらないと広まらないですが、TOEIC900点台でも英語を満足に話せないというのはそれ以前の問題です。 TOEIC700点~800点台でも、会話力が相当低いという事実は、これから重要な課題になることは間違いありません。2022年に向け、スピーキング対策を始める企業は増えており、英会話スクールでは受講生が増えています。 小売業やレストラン、居酒屋チェーンなど、社員の英語研修の依頼がコロナ禍でも増えているということは、もはや日本語だけでは企業運営が困難になっている兆候と言えます。 現在、小学校3年生から実施している英語の授業でも、4技能で高校・大学受験に対応させようとしているのがわかります。産業界では、英語が必須の流れが本格化していますが、社会全体を見渡してもその動きは加速し始めています。
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