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2017年度の英語検定(英検)総志願者数は366万人で前年度比108%と増加傾向に
2018年 7月 10日(火曜日) 00:00

日本英語検定協会(英検協会)は2018年6月7日、「実用英語技能検定」「英検IBA」「英検Jr.」の2017年度の総志願者数を発表しました。


2017年度の総志願者数は366万人で、前年度と比べて26万人も増加したと公表しました。全世代で志願者数が増加したと報じられています。


日本英語検定協会は、日本生涯学習総合研究所と共同で国際基準規格のCEFRと関連性をもたせたユニバーサルなスコア尺度のCSEを2014年9月1日に発表しました。CSEの実用化により、「実用英語技能検定」「児童英検」「英語能力判定テスト」の各試験をより統合的に活用する環境が整ったため、「児童英検」を「英検Jr.」、「英語能力判定テスト」を「英検IBA」と名称変更し、2014年12月19日に英検のテストブランドを統一しています。


英検テストファミリー(「実用英語技能検定」「英検IBA」「英検Jr.」の総称)の2017年4月1日から2018年3月31日までの総志願者数は366万人に達し、総志願者数を学齢別にみると、小学校以下が40万人、中学・高等学校(高専含む)が280万人、大学(短大・専修学校含む)が7万人、その他が37万人となりました。


対前年度比は、小学校以下と中学・高等学校で108%も増加し、大学でも111%の増加になりました。また、2017年度の英検累計志願者数は、1億840万人を記録しました。


なお、「実用英語技能検定」「英検IBA」「英検Jr.」のテスト単体の志願者数はこれまでと同様、個別に公表していません。


日本英語検定協会は2018年4月27日、実用英語技能検定(英検)の新方式の名称を発表し、公開会場実施は「英検2020 2days S-Interview(2日間)」「英検2020 1days S-CBT(1日間)」とするとしています。2019年度より実施する見通しとなっています。


一方、文部科学省は2017年7月、2020年度より実施する「大学入学共通テスト」の英語試験で、「4技能評価を導入し、外部の資格・検定試験を活用すること」を発表しました。


日本英語検定協会は2017年12月、成績提供システムへの参加を大学入試センターに申請し、2018年3月、英検CBT、TEAP、CBT、IELTS(Academic Module)の他、新方式である英検が成績提供システムの参加要件を満たすと確認されたことになります。


新方式の「英検2020 2days S-Interview」「英検2020 1days S-CBT」は、いずれも入試を控える受験生を対象としており、合否に関わらず4技能すべてを測定します。2019年度より実施され、日程や運営、会場数など詳細は、決定次第発表する予定です。


また、成績提供システムの参加要件を満たさないとされた従来型の英検について、日本英語検定協会は「今までと同様、引き続き利用できる」との声明を発表しました。


2020年度までと、共通テストが施行された後も、成績提供システムを介さないAO入試や個別入試で、公開会場や準会場で受験可能な従来の英検はそのまま利用が継続、もしくは拡大するものと思われると報道されています。