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2020年東京オリンピックで英語は盛り上がるのか?
2017年版 英語を身につけたいならこれを読め! - 2017年版 英語を身につけたいならこれを読め!
2017年 10月 06日(金曜日) 00:00

昨今は、英会話スクールは冬の時代と言われています。2020年の東京オリンピックに向けて、英語を勉強しようという人が増えるのではという、英語業界の目論みは今のところ外れた格好となっています。


その中で、東京では「英語村構想」が立ち上がり、学研ホールディングスや博報堂が主体となり2018年9月までの開業を目指しています。つまり、英語を巡った利権事案がもう一つ増えたわけです。


英語のみ使用可能な施設を、公金である税金を投入して運営することで、「英語ができない子は排除されるのか」という保護者からのクレームを予想することも容易く、結局は日本語使用もOKとなり、目的が曖昧な英語系テーマパークになってしまうのではという声も大きくかれます。


また、オリンピック開催に向けて、小学生の英語教育を早めるという話もあります。今までは小学5年生からの開始を3年生開始に繰り上げたいという。しかしながら、小学校の英語教育は、地域や学校によってレベルに差がありすぎることが問題になっています。


実際に、教育現場で小学校英語クラスの助手をしてみると、英語に関係ない部分での制約が多い。児童をあまり叱らないことからはじまり、「英語ができる児童がいても他の人の前では褒めないでください」「英語嫌いにならないように、とにかく楽しいゲームを中心に」など、向上心の欠片もないカリキュラムが横行していました。


多くの大人は、英語に苦手意識やコンプレックスがあり、「英語は嫌なものだ」という強烈な決めつけがある。その反動で、子どもたちに英語を教える際には、「どうしても楽しく!」という強迫概念にかられた楽しさの追求がなされているため、実際に教えている先生たちの顔が引きつっていたのを見た時には衝撃でした。


これは、英語教育に携わっている人が必ずしも英語教授法を履修していなかったり、そもそも英語をしゃべることができなく、付け焼刃で授業を行っているケースが多いことが問題となっています。


また、最近の中学校の英語の教材は、会話中心に構成され、英語を話す登場人物の設定が、アメリカ人やイギリス人など英語圏出身者ばかりではなく、韓国人や中国人などもいて、実践に即したテキストに刷新されています。


一方、教える側の教師は刷新されておらず、昔ながらの教え方をしているため、テキストは良くなっているのに、英語嫌いの子どもは依然として量産されているのが現状です。