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集客形態で比較 プロの目で英会話スクールを徹底比較⑤ シェーン英会話と現NOVAのフランチャイズ展開
英会話・語学スクールの選び方 決定版
2014年 12月 27日(土曜日) 23:47

その他 ・シェーン英会話(栄光ゼミナール)・現在のNOVA のビジネスモデル
      ・過去に失敗したビジネスモデル


シェーン英会話のビジネスモデル(マネジメントスタイル別の広く浅い展開とフランチャイズ展開)

■シェーン英会話は、ほとんどの英会話スクールが取り入れたり、可能性を考慮しているので、シェーンの名前を付けなくても構わなかったのですが、成功例として取り上げてみました。

このスタイルの特徴は、例えば、子供向けの英会話コース、講師の派遣、フランチャイズなどの手段をそれが必要とされるところに上手くつぎ込んでいることにあります。現在のNOVAなどもこの手法を取り入れています。

このスタイルを実行するために必要な視点は、今ある駒をどのような違った形で有効利用できて、いつ、どこで、どのような形で出していくのかを観察していくことにあります。どこのスクールも二番煎じで、それ続けとばかりに子供英会話をはじめたりしますが、このような状態では経営を圧迫する原因となる可能性があります。


■特にシェーン英会話が成功しているのは、子供英会話を古くから行い、イギリス英語や子供英会話のイメージが浸透していることにあります。それがそのまま信頼へとつながるのです。特にこの分野では幼稚園や保育園にネイティブ講師を派遣するなどのビジネスモデルも先駆けて行っています。

市場を見て早めに判断を下し、先手を打って将来性のある分野に進出しているからこそ成功しているのであって、ただ儲け口を増やそうと考えるだけの他企業との鮮明な違いが見えます。新規事業進出の際には是非見習いたいものです。しかし、2010年、学習塾大手の「栄光ゼミナール」がシェーンを買い取り、運営側にとっては、シェーン英会話の講師の給料、立地の良い教室の賃料など高い固定費を考慮すると、英会話事業は資金繰りが楽ではないでしょう。生徒側は大手だから安全と決めつけず、慎重に教室を選んでいただきたいのです。


■特にシェーン英会話が上手い、もう一つの特徴は、力を集中させることにあります。収益の少なくなる地域への進出は実は行っていません。しかし例えば、東京だけでの展開ではブランド力に限界がありますので、知名度を広げる方法と、ノウハウをお金に変えて直接収益を増やす方法としてフランチャイズを採用しています。

このフランチャイズ展開は「労少なくして効果あり」を期待することができますので、マネジメントを考えるときは非常に旨みのある方法ですが、金とノウハウでしかつながっていないフランチャイズ制はサービスの質の低下が、そのまま本部の信用の低下につながるので独特の管理ノウハウを必要とすることは間違いありません。このあたりは以前ベルリッツが上手く行っていましたが、親会社のベネッセによる「顧客情報漏えい事件」で雲行きが怪しくなってきました。


■どのような関連業種に進出するにしても、かなり独特のノウハウが要求されることは間違いありません。リスクが少なく、効果が大きいという方法があれば、試す価値は十分にありますが、どのスクールにも可能性のあるマルチなスタイルではありません。そのスクールには生き残れるだけの他社に負けない特徴はありますか?

英会話スクール業界で勤務している方や今いる会社の将来について「うちの会社は生き残れるのか?」と危機感を抱く人は多いと思います。やはりNOVAとジオスが潰れた衝撃は大きかったようです。


こうした業界の動きがあるなかで、現場はどのような状況なのでしょうか。最初は「業界の将来」について大手英会話スクールの社員の声を聞いてみました。

「英会話スクールは、NOVAを筆頭に不祥事をよく聞くので、先行きが不安ではある。ただ、GABAは、他とは一線を画し、マンツーマンのみで差をつけているので、そこがどう支持されていくかが、これからの課題であると思う」(GABA、30代の女性社員)

「目的別にクラス分けをするとか、資格試験で実績を出すなど、これは他社に負けないという特色を出していかなければ生き残れないのではないだろうか」
(イーオン、20代の女性契約社員)

「ECC本社は経営を安定させようと、組織を学校法人の一部門から株式会社に変えて株式上場を計画している。ただ、そのための無理もあるようで、社員の評判はあまり良いとはいえないようだ。「株式上場のために売り上げを上げることに必死で人員は削減される一方、ボーナスを支給しなくて済む契約社員として安い賃金でスタッフを使うので離職率は高い。株式上場はあきらめて身の丈にあった経営をするべき」
(ECCの20代の男性契約社員)

 生き残りをかけて大手企業の傘下に入ろうと、上場を目指そうと、そのひずみのしわ寄せを受けるのはいつも社員、ということなのでしょう。