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ECC・イーオンのようなモデルスクール　（典型的なテレビコマーシャルなどの集客スタイル）　

■ECCやイーオンようなビジネスモデルのもっとも大きな特徴は、規模の大きなテレビコマーシャルなどの集客手法に代表されます。広告に対し、テレビのコマーシャルから街中の看板、各雑誌への掲載、など隙間を見つけるほうが難しいほどに知名度を上げる努力をしているし、その効果は十分に見ることができます。英会話といえばNOVAうさぎや英会話のジオ～ス♪の名前を知らない日本人はほとんどいないでしょう。知名度上昇の戦略は確実な成功といえます。

このビジネスモデルで集客を進めるにはかなりの体力（資本）と広報技術が必要とされます。例えば2007年と2010年にNOVAとジオスが全面クローズ（経営破たん）をしましたが、これなどは広告に費やした金額を回収できない良い例です。また、2015年現在、日本人タレントなどを広告塔に起用しているイーオン（2013年までは天海祐希や2014年からは石原さとみ）やECC（2012年からビートたけし）、COCO塾（2013年から伊勢谷友介）などは継続してそのスターを企業イメージに打ち出すことに成功していません。昔、ジオスは映画俳優の金城武のイメージを打ち出すことには成功していたようですが、スクールの顔までに至らなかった経緯があります。

実行は難しいものの、ノウハウと経済面がしっかりしていれば、まだまだトップを狙うことのできる確実なアプローチといえます。

2003年頃からイーオンはこれまでのハリウッドスターから日本人タレントの採用に転換しました。この転換は成功したようですが、もはやネイティブ（英語圏）は「憧れの対象」ではなく、「日本人として英語とどうかかわるか？」という現実路線の時代になったということにやっと気づいたような気がします。

同じく2003年頃のNOVAはタレントではなく「NOVAうさぎ」を広告塔に起用していました。話題の作り方という側面では猿橋望社長は天才的でしたが、よく考えてみるとNOVAは昔から現実路線で業界を引っ張っていたことがわかってきます。「NOVAうさぎ」も見た目とは裏腹にメッセージは現実的なものでした。最近は、NOVAやジオス廃業後、「NOVAうさぎ」「駅前留学」「お茶の間留学」「英会話のジオ～ス♪」というような軽快なフレーズを耳にすることはなくなってしまいました。

■ニチイ学館が買い取り・運営しているGABAやCOCO塾には、まだ足りていないスクールの顔を打ち出すことが課題となっています。

細部のレッスン内容はもちろんそれだけではわかりませんが、おぼろげながら輪郭が見えてきます。後は入会して知ればいい、と思う人が出るのは当然の結果といえます。スクールの特徴を誰もがわかるようにテレビコマーシャルや電車広告を打ち出す。　ベルリッツ、ECCを筆頭にイーオンやNOVA、さらにGABA・COCO塾などに対する公共団体の相談所への苦情が多いににもかかわらず集客力があるのはこのような状況からなのです。

■株式を上場する

資金獲得の意味は残念ながらあまりなさそうです。NOVAのように株価は店頭公開時の10分の1以下に下がるまでいっていませんが、現在のベネッセHD（ベルリッツ）やECC（ECC外語学院）、ニチイ学館（GABA、COCO塾）の株価は店頭公開時よりかなり下がっているようです。

しかし、現に日本で株式公開している日本の英会話スクールはベネッセとECC、そしてニチイ学館の3社だけであり、やはり体力の大きさが見えると同時に、大企業を目指すなら避けては通れない道なのでしょう。

■このイーオンやECCのようなビジネスモデルは、大手の他企業も競争しながら行っている経営戦略です。この2社にはサービス上の欠点がありますが、経営戦略と集客手法を考える際には必要不可欠な部分でもあります。

最後に、イーオンとECCを引き合いに出したもう1つの理由を書いておきましょう。現在でもそうなのですが、教育業界はいまだに閉鎖的です。実は、1990年代にこの風潮に一石を投じたのが、ほかでもないNOVAだったのですが、「駅前留学」による、気軽に習える英会話を世の中に広めたことは、実は案外知られていない実績といえます。

そのおかげで金魚のフンのようにNOVAにくっついていたイーオンやECCなどの中堅英会話スクールがNOVA倒産でタナボタ的に業界最大手になったと考えても決して過言ではないでしょう。イーオンやECCのようなビジネスモデルで経営を行うスクールは是非世の中に新しい種を投げかけてほしいものです。