英会話スクールの経営力で見る良い英会話スクール・ダメ英会話スクールの研究 英会話スクールのビジネスモデル③ 5年後までは安心できる旧型ビジネスモデル
of web site.| 英会話スクールのビジネスモデル③ 5年後までは安心できる旧型ビジネスモデル |
| 経営力で分析優良？ダメ!!英会話スクールの研究 | |||
| 2016年 4月 08日(金曜日) 00:00 | |||
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5年後までは安心できる旧型ビジネスモデルは小規模・個人経営の英会話スクールのビジネスモデルだ。 ① CS 顧客セグメント 経営者の英語力の方針により異なる ② VP 価値提案 通いやすい料金設定 アットホームな雰囲気 少人数制（になってしまっている） ③ CH チャネル 口コミ中心 折込チラシなど ④ CR 顧客との関係 受講生獲得 受講生維持 日本人講師と受講生の人間関係 ⑤ RS 収益の流れ 月謝制 ⑥ KR リソース 教室・その他授業に使う設備 経営者の英語力 ⑦ KA 主要活動 レッスンの企画・運営・管理 生徒管理業務 集客 ⑧ KP パートナー 地域のネットワーク ⑨ CS コスト構造 日本人講師の人件費 教室運営コスト フランチャイズ加盟店ではなく、あくまで個人が始めた英会話の教室というイメージだが、元中学・高校の英語の先生や留学経験のある人が始めるケースを想定し、自宅やマンションの一室で運営が細々と始まる。 完全な職人型のビジネスなので、自分以外の人間には運営を任せられないという特徴がある。簡単な事務や時間講師を雇うのが精一杯だ。 経営者に100% 依存しているので、事業の発展が見込めない。それだけでなく、事業が仮に発展したとしても、自分以外の誰もが運営に携われないため、最終的には事業の縮小、空中崩壊、倒産に追い込まれるのが必至。 それでも、手を広げず、自分のペースでのんびり続ける分には長年継続が可能なモデルでもある。事業の売却がそもそも念頭にはないため、自分が引退する時が、スクールの閉鎖の時でもある。 そもそも会社というものは、人や社会のために役立てるために生まれてくるわけだから、自分が引退しても会社は残るような仕組みにするべきだ。なぜなら、他者に事業を売却または引き継いでもらうことで、そこからの収益も引退後確保できるからだ。 個人経営の英会話教室に限らず、多くの自営業者やスモールビジネス産業でもこれは同じと言える。
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