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コロナ収束後に英会話スクールへ通う
コロナ時代の英会話スクール選び
2020年 5月 05日(火曜日) 00:00

新型コロナウイルスの影響により、多くの外国人労働者は仕事を失い、日本にいられなくなる恐れも出てきています。2月下旬から4月21日までで220件の相談があり、英会話学校の講師も多数含まれているようです。

異国で耐える外国人留学生、労働者たち 生活保護制度も必要 POSSE岩橋誠さん

https://mainichi.jp/articles/20200506/k00/00m/040/101000c



<コロナ緊急事態>内定取り消し者ら成田市が雇用支援 任期付き職員5人に辞令交付

https://www.tokyo-np.co.jp/article/chiba/list/202005/CK2020050202000146.html



また、大学卒業後に入社予定だった英会話教室の運営会社から内定取り消しの了承を求めるメールが届いた人もいるようです。新型コロナが理由であるとのことです。新型コロナの個人消費への影響は甚大です。



3月中旬の時点で、消費者心理は東日本大震災直後の状況を下回り、今後は比較可能な1982年以降の調査結果で最低値を記したリーマンショック後の水準すら下回る可能性が出てきました。



消費者行動の基本は、使えるお金や時間があることと移動できることです。特に、大手スクールの収益の落ち込みは、何よりも人の移動が制限されたことで生じています。移動制限によって仕事ができなくなり、お金にも深刻な影響が及んでいます。


当初、各スクールでは今回の事態は災害時とは異なり、移動制限が解除されれば戻りが早いのではないかとも見られていましたが、完全な収束には数年を要するという見方もあり、事態の長期化は予断を許さなくなっています。



緊急事態宣言後、「デジタル消費」「サブスク」「モノよりサービス」といったキーワードが検索され始めています。しかし、実はこれらは消費者行動における変化としてすでに見られてきていました。




つまり、新型コロナによって消費行動が変わったというよりも、これまで生じていた流れが加速したようにも見えます。事態が収束したコロナ後の消費行動は、これまで見られてきた変化が加速した状態から始まる可能性があります。今回の事態を機に加入が増えたサブスクサービスは、見直しが図られると思われますが、幅広い消費者層に広がったことで今後のサービス対象の拡大が見込めます。



「モノよりサービス」については、現在の自粛ストレスからの反発によって、旅行や語学レッスン、レジャー、外食、コンサートなどのサービス産業の盛り上がりが期待できるあもしれません。



近年、消費者では「モノの所有より利用」という流れもあり、モノを買うことよりもサービスを楽しみたい、モノを買って所有するよりもサービスとして利用できればそれでいい


といった価値観が強まっていました。



一方で、人の移動制限によって利用できなくなってしまったサービスもありますが、グローバル化が進む中では感染症など様々なリスクは増えると思います。リスク低減という面からも、所有した方が良いと感じたモノやサービスも出てきています。



極端に「所有より利用」志向が高かった層では、モノを所有するという揺り戻しも見られると思われます。コロナ後は、現在の消費行動の変化が加速するとともに、加速しすぎていた行動の見直しも図られることで、さらに消費者の賢さが増すことになるでしょう。