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2010年4月、業界第3位のジオスが潰れた後、どうなっているか？

ここで広告の信用性について考えてみましょう。英会話教室を探す場合、テレビコマーシャルや電車、雑誌の広告を見て電話するという人は多いが、たとえばNHKの英会話のテキストに出てくる広告なら安心できるのだろうか。「朝日新聞」「読売新聞」「ケイコとマナブ」「ホットペッパー」に出ているからといって信じてもいいのだろうか。ここで、判断のためのひとつの材料をあげてみたい。絶対的ではないが、問題があるかどうかのヒントにはなる。

雑誌（ケイコとマナブやホットペーパー）やフリーペーパーなどの広告を例にいうと、いくらサイズが大きな広告でも、そこに掲載しているということは一応気をつけたほうがいい。その英会話教室の広告予算にもよるが、ある決まった広告資金を反応の少ないケイコとマナブのような習い事雑誌に出すより、インターネットのPPC広告やアフィリエイトに出す方が合理的であり、たとえクリック数が少なくても無駄が省けるというのに越したことはない。

大手新聞や雑誌に掲載しているということを聞いて、広告関係者の頭にすぐ浮かぶのは「なにか問題あるんだろうな」ということだ。ここで広告の内部事情をちょっぴり言ってしまえば、広告を出したといっても、審査があって、掲載を拒否される場合がある。ちゃんとした媒体はマルチ商法の広告などは、扱ってくれない。NOVAやジオスがそうだったからだ。

英会話スクールの広告で言えば、雑誌社には広告の依頼があると、その設備や内容などをかなり綿密にチェックする。マルチ商法ならすぐ底が割れて掲載はまず不可能という判断が下されるが、英会話スクールについては各雑誌社はその判断基準に幅があって、ある雑誌社ならＯＫでも、別な雑誌社でははねられるケースが時々ある。

こういうケースが、ある雑誌社には広告が出ているのに、他の雑誌社にはまったく出てこないという現象となって現れてくる。どうしても、疑問だというときは広告を掲載している新聞社と、していない雑誌社の両方に電話してみる手もある。その雑誌社独自の掲載基準を満たしていないこともありうるからだ。

生徒の方からすれば、それほど莫大なお金を広告費に使うくらいなら、もっと授業料を下げたらどうかという意見も出てくるが、広告をやめると生徒が減るかもしれないという一種の「脅迫観念」で大手英会話スクール（GABA、ECC、イーオン、ベルリッツ、シェーン）を中心とした業界は「NOVAとジオス」でイメージが悪くなったので雑誌や電車広告を主体とした宣伝合戦を繰り広げている。この傾向は今後さらに強くなるかもしれない。資金力のある一部の英会話スクールが数にモノを言わせて中小の英会話スクールを圧倒していくことは数年ないだろうと思うが、「NOVAとジオス」が潰れたイメージのほとぼりが冷めれば復活してくるかもしれない。

しかし、売上の半分を宣伝広告に費やしてきたNOVA、ジオス、イーオン状態は、長期的な見方をすれば経営的に無理があった。生徒数がちょっと減っただけで、一気に赤字に転落してしまう「爆弾」を抱えたまま、行くところまで行ってしまったのである。十万人、二十万人以上の生徒を集めてしまった場合、「はい、赤字になりましたから閉鎖します、会社を潰します」というわけにはいかないほどその社会的責任は重くなっている。

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