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英語で雑談する能力の必要性
最新のビジネス英語を学ぶ - 最新のビジネス英語を学ぶ
2019年 6月 10日(月曜日) 00:00

英語のビジネスメール一つにしても、電話や商談も何とかこなせる方はいますが、商談後にディナーに誘われると英語で何も話せないというのが現状です。



そのような状況の中、TOEIC500~800点台である程度英語が話せるレベルのビジネスマンが英語で教養を話せることができるようになるような雑談力をつけるにはどうすればいいのでしょうか?



実際に、40代の会社員の多くはある程度の英語力で外国の取引先との仕事を何とかこなしています。専門的に通じた知識を持ち、業界内でよく使われる言い回しや専門用語を業務で身に付けていくうちに、英語の資料も読めるようになり、メールや電話でのコミュニケーションも英語でできるようにはなっています。



しかし、日々英語でコミュニケーションをとる取引先の担当者から食事に誘われると、急に冷や汗をかくようになり、いつも以上に緊張してしまうものです。英語で話し始めると、話がわからなくなり、口から英語が出てこなくなることもあります。



結局のところ、仕事から離れた話題になれば知らない言い回しや単語ばかりで、社会的なボキャブラリーの範囲が狭く、偏っていることに気づかされることになるというわけです。



それでも取引先の担当者は、これまでの仕事で信頼関係を得て、さらに関係性を深めようとすればするほど曖昧な相づちを打つしかなくなってくるはずです。



相手がだんだんと自分に対して興覚めしてくるのを感じ、心が不安になることでもはや食事を楽しむところではないのかもしれません。罪の意識とは、人からどう思われるかという恐怖心であるということです。



私自身、海外駐在をしていた時は取引先から散々白い目で見られていたと感じ、他人の目を恐れる心から飛び出そうとしたことがありました。そうすることで初めて、なんと酷い牢屋に入っていたかに気付けるようになりました。



それ以前は、私は所詮日本で生まれ育った日本人でしかなく、英語力も中級レベルだからと敗北感に打ちひしがれていました。だから、通訳をしてくれる人を探し、何とかコミュニケーションの問題を解消するようにしました。



このような会社員の判断は本当に正しいのかですが、実は多くの日本企業の社員研修を行う上で、食事の時こそ自分で担当者と直接話すことに意味があることが明らかになっているようです。



ところが、企業の幹部が他社との契約交渉に臨む時は、わずかな行き違いが大きな損失になる可能性があり、こうした業務だけは通訳を通して行う必要があるというのも事実です。



だからこそ、無事に交渉を終えた相手と食事を一緒にすることになれば、むしろ通訳を介す必要がなくなり、食事の目的として仕事を話題にするのではなく、関係を深めるための話題を提供することになるということでです。



そもそも、ニュアンスを変えてしまうような文脈的なミスは気をつける必要がありますが、ほとんどの文法は言い間違えたとしても意味を変えることはありません。大事なことは、コミュニケーションそのものであって、完璧な文法や言い回しではないということです。