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情報価値ランキング 自社ブランドの価値を高めるスクール
英会話スクールの事業貢献度ウェブサイト価値スクールランキング

より多くの消費者を自社サイトに集めることに加えて、独自の会員サービスの提供などを通じて活性化させればユーザーの質は高まる。今後は個人情報などの意識の高まりにも注意が必要となるだろう。



情報価値はスクールのブランド形成に対するウェブサイトの貢献度を表わす指標である。閲覧価値と行動価値の合計により算出することができる。閲覧価値は総閲覧ページ数、行動価値は会員登録やキャンペーン応募などサイト上のユーザー行動を基に算出することができる。


情報価値ランキング1位はAtlasマンツーマン英会話。2年連続の首位となった。エンターテイメント性の高い様々なコラムや4コマ漫画、動画などが集客力を発揮し順調に視聴率を集めている。

2位はGabaマンツーマン英会話。幅広いユーザーを集めたことに加え、ユーザーの活性度が極めて高かった。その結果、行動価値ではAtlasマンツーマン英会話を上回り、情報価値のアップに大きく貢献した。

3位はECCで、4位はCOCO塾、5位はイーオンとなった。イメージ戦略の一環としてテレビコマーシャルのタレント起用をECCはビートたけし、COCO塾は伊勢谷友介、そしてイーオンは石原さとみにしている。いずれも日本人にとっては馴染み深い人選である。


1位から3位までは昨年と同じ顔触れだったが、4位以下にはかなり変動があった。6位のベルリッツは昨年3位からのランクダウン。やはりベネッセの顧客情報漏えい事件でのダメージは想像以上に大きかった。不特定多数へのDM送り状や営業電話などクレームが多かった。

7位は昨年同様シェーン、8位は昨年10位のNOVAがランクアップ。9位は昨年6位のイングリッシュビレッジがランクダウン、10位は昨年5位のセブンアクトの大幅ダウンとなった。オリコンランキングで1位から急にランク外に落ちたことが原因とされている。


小売業ではポイントカードを利用して消費者の購買履歴をデータ化し、マーケティングに活用していることはよく知られているが、このような情報を自社内で利用する場合は問題ないが、最近は企業間で行動履歴データを転売することが新たなビジネスチャンスと考えられている。


これに対しては昨年7月、ベネッセHD(ベルリッツ・ミネルヴァなどを持つ企業)では顧客情報流出事件で、不正に入手した顧客情報約3000万件を名簿業者に開示したとして、警視庁生活経済課は、不正競争防止法違反(営業秘密の開示)容疑で、元システムエンジニア(SE)の松崎正臣容疑者(39)を逮捕した。

松崎容疑者は容疑を認め、「全部で約250万円で売却した」と供述している。追送検容疑はベネッセのデータベースからスマートフォン(高機能携帯電話)に無断でコピーして入手した顧客情報約3000万件をインターネットの大容量ファイル転送サービスにアップロード。この情報をダウンロードするためのアドレスを東京都千代田区の名簿業者に送って開示したと批判され、その後社会問題となった例に見るように、消費者の拒絶感には根強いものがある。


しかし、インターネットの世界では個人の行動履歴を利用した広告宣伝が盛んだ。広告業者はいくつもの情報サイトと巨大なネットワークをつくり、アクセスした個人の端末を識別するための情報交換を通して個々のユーザーの行動履歴に応じた広告を表示することが広範囲に行われている。

例えば、2012年頃から稼働したリマーケティングというGoogleの広告やYahooのリターゲティングでは、そのスクールの広告を一度でもクリックしたら、別の日に異なる情報サイトにアクセスしても同じスクールのバナー広告が再び表示されるといったものだ。


おそらく、自分の行動がひたすら追尾されていることを知ると気持ち悪いと感じるユーザーはいるかもしれないが、識別情報には通常、端末やブラウザは区別できるが特定の個人を示さないIPアドレスが使われているため、ここまでは個人情報保護法の対象外となっている。


しかし、ビッグデータの時代を迎え、大量のデータマッチングを行えば個人が特定できる可能性が生まれるのは時間の問題だろう。このような状況を踏まえ、通常国会で個人保護法が改正され、このようなグレーゾーンにも規制がかけられようとしている。

具体的にどのような規制がかけらるかは現時点ではわからないが、企業として、英会話スクールとしてこまで以上にプライバシー意識に配慮した行動が求められるようになるだろう。