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英語ができないと「人間以下」と呼ばれる商社マン
2017年 10月 16日(月曜日) 00:00

今も昔も英語が出来ない商社マンは「人間以下」という実態は変わっていないようです。そんな商社マンもはじめから英語が話せたわけではありません。


血を吐く思いで努力した商社マンも多いようです。ここでは、大手から中小企業まで貿易に関わる商社マンの英語習得法について解き明かしていきたいと思います。


商社の英語とは、学問英語ではなく、ビジネス英語であることです。勉強のための英語、義務としての英語ではなく、あくまでもビジネスで生きるための英語です。そして、商社マンは常に締切日に追われているので、自分の追い込み方をしっているのです。


また、最近は口銭商売からグローバルビジネスに変貌を遂げたため、経営、交渉、人事下院里、法務などと、ビジネスシーンに合わせて器用に英語力を発揮することができるようになりました。英語は操れて当然になり、中国語やスペイン語、ロシア語など商社が重視する言語を学習しておけば必ず特になるはずなのです。


>最近の6大商社が英語の次に重要視している言語を調べてみると、三菱物産では優先順位はないですが、堪能な社員が多いのは中国語、スペイン語で、最近はミャンマー語が増えています。三井物産でも優先順位はないですが、堪能な社員が多いのは中国語、スペイン語、ポルトガル語、スランス語、ロシア語の順になっています。


一方、伊藤忠商事では育成需要の高い順に、中国語、ポルトガル語、スペイン語になっています。しかし中国語を使える人材が総合職の3人に1人に当たる1000人にするよう育成中です。住友商事では、優先度の高い順に、中国語、ロシア語、ポルトガル語になっています。


さらに、丸紅でも優先順位はなくスペイン語、フランス語、中国語を重要視しているようです。最後に、双日では優先度の高い順に、中国語、スペイン語、ポルトガル語、ロシア顔、ベトナム語、インドネシア語になっています。


そのグローバルリーダーに求められる英語力というのは、文法的に正しく表現できたというだけでは意味はありません。相手の理解度や反応に即して自分の表現方法を柔軟に変える適応力が必要になります。


さらに、アメリカ英語か、イギリス英語かなんという議論はナンセンスです。ビジネス英語は、英語を母国語としない人たちも含めた共有財産になりつつあります。ビジネスのコンテンツ(内容)とコンテクスト(文脈)をしっかり押さえた言葉を厳選し、より少ない語数で目的を達成する日本英語を目指しています。


商社マンが話す英語は受験英語ではなく、ビジネスで生き残るための実践英語です。グローバルで事業を展開する日本の総合商社には、海外からの電話やメールが多く、一般社員もfくめ全社員が受け答えできることが前提となっています。


しかし、この20年ほどで商社マンに求められる英語力の質は大きく変貌を遂げました。特に6大商社である三菱商社、三井物産、伊藤忠商事、住友商事、丸紅、双日には、ある共通した反省点があるようです。


2000年前後からTOEICスコアが高い人材や帰国子女を採用して優遇した結果、受験英語や発音のきれいな英語を使える社員は増え、ビジネスで通用しない社員が増えたというわけです。


TOEIスコアは、いわば身長と体重のようなものでガタイはいいけれど、実は内臓疾患を抱えているので戦力にならないというのです。昔の商社では、社員の語学研修にかける投資を100億円にまで引き上げたことがありました。


特に三井物産で起きていたことですが、人事で社内を浄化しようとしていた時で、この投資の真意は、表面的な語学スキルではなく、取引先や顧客の心を動かせる語学力やビジネス思考を身に付けよ、ということだったのでしょう。


実際に、6大商社のうち4社は採用時に語学スキルを考慮していません。かと言って、商社が英語力を軽視しているわけではなく、むしろその逆です。英語はビジネスを円滑に進めるためのツールであり、商社マンが備えるべき前提条件です。


人物本位で採用された商社マンは、入社後さらに高いレベルのビジネスで生き残るための英語を習得しなければなりません。商社マンが使う生きた英語は、かならず企業がグローバル競争で戦う際に武器になるのです。