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「教室と派遣型の中間スクール」や「オンラインスクール」へと変わる英会話スクールのトレンド
経営力で分析優良?ダメ!!英会話スクールの研究
2016年 2月 26日(金曜日) 00:00

日本国内における英語教育関連市場はおよそ3兆円規模といわれる。幼児から主婦やビジネスマン、そして現役を引退した高齢者に至るまで、英語でコミュニケーションしたいというニーズは高く、これらの層をターゲットにした各種の英語教育サービスがビジネスとして成り立っている。その中でも王道的なサービスとして位置づけられる「英会話スクール」に通学している人達は全国で約70万人いるが、彼らすべてが現状のサービス内容に満足しているわけではない。


英語を学ぼうとする目的は「ビジネスのため」「留学のため」「海外旅行に行くため」「将来海外に住むため」など多岐にわたる。それぞれの目的に適した学習方法を見つけることが上達の近道になるが、画一化された大手英会話スクールのカリキュラムでは、個々の目的に柔軟に対応した指導をすることがなかなか難しい。


そこで2000年~2007年頃までは「スクールに通う」のではなく、家庭教師型でアメリカ人のネイティブ講師からマンツーマンレッスンを受ける人達も増えていた。講師が自宅まで出張してきてくれる形式のマンツーマンレッスンは、「英語学習」という堅苦しい雰囲気とは異なり、ネイティブ講師との自然なコミュニケーションの中で楽しみながら英語を学びやすく、生きた会話術を身につけられるメリットがある。これからの英会話レッスンの方向性としては、2,008年~現在までは、教室と派遣型の中間によるマンツーマンレッスンへの人気が高まっていた。今回はその動向を探ってみたい。


その具体的な先行事例として「外国人講師宅プライベートレッスン」というユニークな指導形式を発案して生徒数を急速に増やしたのが首都圏のみのサービスを提供しているセブンアクトと、札幌、横浜、名古屋、大阪に展開しているAtlasマンツーマン英会話というスクール。


両スクールの特徴は、英会話を学びたい生徒が、外国人講師の自宅や近くのカフェを訪問してレッスンを受けるというユニークな形式にあった。家庭教師のように講師が生徒宅を訪問するのではなく、生徒が日本在住の外国人講師宅を訪問することにより、日本にいながら外国人家庭の雰囲気を体験できることが好評で、生徒間の口コミが広がり入会希望者が急増、2007年時点の生徒数はセブンアクトが約3000名、Atlasが約3500名を超えるまでに成長した。

しかし、2007年のNOVA破たんにより、市場が大きく縮小したことで、Atlasは主要駅前近くに教室を開校したことでセブンアクトを大きく引き離し、運よく教室型マンツーマンレッスンに切り替えることができた。

一方のセブンアクトは、2010年から東京と大阪に教室を構えたが教室レッスンのノウハウがないことと後発のために大きく生徒数を落としてしまった。約3000名の生徒数を持ってはいたが、2013年にジャパンクリエイトグループのキャリオールに生徒ごと売却した格好ですべての社員が退職した。


両社の生徒数に大きな差が出た理由は、セブンアクトが提供する講師宅レッスンの料金体系は入会金6.3万円は創業時から変わらないが、月会費(サポート費用)がなくなった半面、レッスン料金が1時間あたり 3,000円が6,667円に変更した頃からビジネスモデルのほころびが見えだしたため。以前と比べてマンツーマンレッスンとしてはリーズナブルな設定とは言えなくなったのだ。


一方、従来の英会話スクール業界では、前払い式のチケット購入制度を導入して、30回分、50回分、100回分といった受講チケットを数十万円単位で生徒に一括購入させる仕組みが慣例となっていたが、Atlasマンツーマン英会話ではそのような一括前払い方式は採用せずに、教室でマンツーマンレッスンを受ける度に、その分のレッスン料を講師に支払えばよい「毎回払い制」を採用している。

これも受講生が入会しやすいと感じる大きな要因の一つとなった。しかも、2000年からレッスン料金は据え置きのまま、60分3,000円に設定されている。2014年4月の消費税増税の際にもレッスン料金の据え置きを決定した。


2007年頃、セブンアクトのような教室を持たない講師紹介所の運営者は、安価で生徒側にとって良心的な料金設定ができる理由を「教室を持つ必要がないから」だと一同に語っていた。しかし、英会話スクールにとって最も資金がかかるのは立地の良い場所へ教室を構えることだが、講師の自宅をレッスン場所にするビジネスモデルは多くのトラブルを抱えてほとんどの講師紹介所ウェブサイトが閉鎖を余儀なくされた。


また最近では公立の小中学校でも英語科目の指導に外国語指導助手(Assistant Language Teacher)を置くケースが全国的に増えている。従来の英語教師と外国人の指導助手(ALT)が連携しながら授業をおこなうことで活きた英語を学べると、生徒からの評判は高い。

このようなALTプログラムを実施するためには、各市町村の教育委員会が外国人講師(ALT)を採用して小中学校に派遣する流れになるが、小さな市町村では独自に優秀なALTを学校数に応じて集められるノウハウがないため、専門の派遣業者に依頼している。公立学校の他に、幼稚園や保育所でも外国人講師の派遣を受けて、園内で英会話レッスンを開講することも増えている。

派遣業者にとっては「優秀な外国人講師を集めること」が最も大切な仕事となるために、アメリカやオーストラリアなどに独自の募集ネットワークを構築して、日本で英会話講師として働きたい人材の獲得に力を入れている。優秀な人材が見つかれば、渡航費の負担はもちろんのこと、日本で住むアパートの手配や、移動用の自動車までを提供して講師を優遇することも珍しくない。


日本がグローバル社会の中に入り込んでいくにあたり、英語力の強化が最重要課題になることから、これからしばらくは優秀な外国人講師に対する需要は減りそうにない。ここに着目すれば英会話市場と人材派遣ビジネスとがリンクしていく形が見えてくる。