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NOVA・ジオスはなぜ潰れたのか 大手英会話スクールの問題点
経営力で分析優良?ダメ!!英会話スクールの研究
2016年 2月 05日(金曜日) 00:00

英会話スクールに興味を持った方の懸念点の一つに、学習中のスクールが潰れてしまうかもしれないという心配がある。一括で支払うレッスン料は安くても30万円、高くて100万円ほどすることもある。


NOVAやジオスのように途中で潰れた場合、払った金額はだいたいパーになってしまうので、スクールは慎重に選びたい。在庫を抱えない現金商売の英会話スクールがなぜ突如潰れてしまうのか、経営的な視点で分析してみたいと思う。


○大手スクールほど新規顧客を開拓し続けなければならない

日本人で英語を勉強している人で「今すぐ高いレベルの英語が必要」と切羽詰まっている人は少数だ。多くの人は転職や出世のため、あるいは「将来英語が必要になるかもしれない」と、何となくTOEIC等の資格試験を勉強しているにすぎない。英語そのものへの興味が高いわけではないので、途中で面倒になって辞めてしまう人が続出する。

実は大手の英会話スクールほど、毎月の固定費が多くかかっている。大型ターミナル駅前の教室の家賃は非常に高額で、スタッフや講師の人件費も売上に関係なく支払う必要がある出費だ。

従って、ごく一部の英語に心から高い関心がある層だけを相手にしていると商売にならないので、芸能人を起用したテレビCMや電車内広告をかけて新規顧客を獲得し続ける必要がある。クリエイター理論で言うところの、中間層(消極的な受動型コンシューマーと消極的な多数派コンシューマー)を狙う必要がある。別名「大手英会話スクールのジレンマ」だ。


○売上を広告宣伝費に回す旧NOVAとジオスのビジネスモデル

旧NOVA・ジオス、イーオンも「英会話スクールのジレンマ」に陥った会社の一つ。尚、潰れた後に再生した現在のNOVAと区別するため、旧NOVAという名称で呼ぶ。

旧NOVAは高額なテレビCMを打ち続けるため、トリッキーな方法でキャッシュフローを管理する方法を思いつく。まず、旧NOVAはレッスン料金を顧客から数10万円を一括前金で受け取る。会計上はそれが「前受金」という負債になり、レッスンが行われる(=サービスが提供される)度にその分の金額が売上に計上される。

キャッシュの動きを見ても、先に一括でお金をもらうだけで、講師やスタッフ、家賃等の固定費は毎月必要。本来はその一括で受け取ったキャッシュを持っておいて、これら毎月の費用に当てる必要がある。


旧NOVAやジオスの場合、 レッスン前に一括で受け取ったキャッシュの大部分をすぐに広告費に当てていた。中間層(消極的な受動型コンシューマーと消極的な多数派コンシューマー)の既存顧客の継続率は悪いので、新規顧客を掘り起こさなくてはならない。

東京や大阪、名古屋、札幌といった大都市といっても人口には限りがあるので、同じエリアに新店舗の出店もドンドン進める。新規顧客を獲得したら、その売上で別の新規客を取るための広告費に回す。こうして旧NOVAは「自転車操業」のような状況に陥ってしまった。最終的に新規顧客の勧誘に限界が訪れ、キャッシュが尽きてしまった。

「駅前留学」のキャッチフレーズで一世を風靡した旧NOVAは、結局自分たちが開発したビジネスモデルによって会社を潰さざるを得ない運命をたどってしまった。旧NOVAの失敗例を教訓にして、売上の一部を信託銀行に委託していることを明言している英会話スクールもあることはある。


現在の大手英会話スクールの問題点は、潜在需要を越えた顧客にアプローチせざるを得ない、ビジネスモデルになっている点だ。日本では現状英語がほとんどの場面で使われておらず、英語を必要とする人はある特定の仕事をしている一部の人に限られている。これからはグローバル化の時代だから英語が必要と言ったところで、現状で必要でない以上、わざわざ時間と手間をかけて面倒な語学の勉強をしたいと「心から」思う日本人の割合は少ない。

英会話スクールや雑誌が英語の必要性を煽って獲得した顧客は、結局のところ中間層だ。彼らは英語学習を持続するモチベーションがないので、彼らを対象としている限り、「英会話スクールのジレンマ」からは永久に抜け出せないのではと思う。なるべく大手スクールに通うことは避けていただきたい。

バブル期から2005年頃までの戦後最大の英会話スクール売り手市場の中、いくつかの大手はそれに積極果敢にのり知名度アップを進めてきた。スクールのイメージをよくすることで、受講生の人気を高めてきたこれらスクール群を紹介するため、次章へさらに筆を進めることにしよう。