英会話スクールの実力委員会が発表する、大阪、名古屋、横浜、東京、仙台、札幌の英会話スクールランキング!英会話教室を徹底比較し評判や評価を口コミ、体験談で公開!

You are in: Home 英会話スクールの経営力で見る良い英会話スクール・ダメ英会話スクールの研究 英会話スクールの最大経営要素は「求心力」 of web site.
英会話スクールの最大経営要素は「求心力」
経営力で分析優良?ダメ!!英会話スクールの研究
2015年 10月 30日(金曜日) 00:00

英会話スクール経営の最大目標はいかに「社会評価」を高めるかである。企業における目標・利益追求とはその経営目的こそ違うものの、経営手法の観点から見れば、両者はいくつかの共通項を抱えている。



スクール経営を収斂すれば、ヒト、カネ、技術の三位一体型といえる。ヒトとは経営陣の能力、技術は講師陣の研究心と教育能力、カネは文字どおりの財政力である。そして、誤解を恐れずにあえていえば、「生徒」という原料・素材を数ヵ月または数年間の通学の中で知的付加価値をつけて「英語」という、どのような商品に仕立てあげるかである。


大手に限らずスクールの教学とは、今日および将来にわたり求められている人材像を的確につかみ、その像にかなった教養と知識を持った生徒をいかに世の中に送り出すかなのである。スクールで学ぶ生徒に対して社会が求める高い知的付加価値をつけさせるのが、英語という商品の完成度を増す決め手となる。

世の中で評価されるよい英会話スクールとは、そのスクールのインテリアが立派ということではない。そこに集まる生徒の知的資質が高く、レッスンの理解力が優れているということである。

よいスクール、水準の高いスクールとは、したがって資質の優れた生徒を大量に集めていることである。「英語が話せるようになった」という優秀な商品をつくるための工場であると見なすならば、生徒という原料・素材も厳選しなければならない。


優秀な生徒をより多数集めるためには、コースを時流にかなった姿に仕立てあげるのが重要な要素となる。今日と明日の社会に役立つレッスン内容を持った学習内容と学習方法を編成する。各コースのレッスン内容を、それに近づける努力が必要である。さらに、今グルーバル社会が求めている人材育成のためのコースを設ける努力を怠るわけにはいかない……。


スクール経営を煎じつめれば、自校が持つファンダメンタルズを常に点検する、さらに、TPOを擦り合わせるなかでコースを新設し既設コースの学習内容や学習方法を常に再構築することが不可欠な条件となる。


だが、大手になればなるほど英会話スクールという「船」は、船頭が多く、なかなかワンマン・コントロールが効かない。コースの新設、既設コースの学習内容と学習方法の再構築をと声高にいえども、それを組織全体へ浸透させて共鳴を得ることは容易ではない。経営の決定権がどこにあるのか、誰にあるのかの明確さを、いまひとつ欠いているからだ。

英会話スクールの経営権といえば、「社長」と社長を補佐する「重役」にあるのが普通である。だが一方で、地域ごとに日本人マネージャーに外国人講師や日本人カウンセラーの人事権が与えられている。講師の採用、講師から講師マネージャーへ、はたまたカウンセラーからマネージャーへの昇格など各地域で人事すべてが決められる。企業組織でみるところの「部」単位に人事権が認められたのは、大義名分である学問の自由を守るためである。


学問の自由は、もちろん尊重されなければならない。ただ問題は、それを「錦の御旗」に、幾多のエリアや支店、営業所レベルで、人事が「家元制度」よろしく徒弟関係をつくり上げているという事実である。


エリアマネージャーがすべての人事を牛耳るという事態たびたび見うけられ、それが講師間やスタッフ間の競争心をなくさせている。毎年、同じ内容のレッスンを繰り返す空虚なレッスンが、当然のごとくまかり通っている。それを勉強しない日本人スタッフが黙認しているのだ。

スクールの将来像を決める経営会議で最高責任者・社長の意思決定が思うに任せず、各エリアマネージャー発言権が大変な影響力を持つのも、いわゆる経営権という意味を知らない勘違いから起こる「社内の二重構造」からである。

社長の権力が強い株式会社もどきの英会話スクール、またはエリアマネージャーの強いスクールがあるものの、この「社内の二重構造」がスクール経営を邪魔させるその原因を生んでいるのが実情である。


しかし、それが許されていたのも、英会話スクールは元最大手NOVAやジオスが2007年まで容易に潰れることがないからであった。英会話スクールの収入源(平均値)は、生徒のレッスン料87.1%、資産運用収入10.9%、クレジットローン手数料2%などの順である。

大手スクールの収入実態をみても、株式上場をしているスクールはなく、売上高、利益といった数字を常ににらんでの「決算主義」の上場企業と違って、大手スクールは官庁に近い「予算主義」の経営体である。

バブル崩壊の中とやかくいわれながらも企業が栄えるのは、ノルマを意識しての決算主義経営が、それ自体に己を律する自浄作用を内包しているからである。それに対し、先に使うべき資金計画がある予算主義の組織は腐りやすい……。


大手スクールも、またその例外ではない。大手スクールという予算主義の土壌で、組織を活性化しかつ正しい方向へと導くのは、愛社心という大手だからこそ培われたベクトルが、その経営に対し正常に作用しているか否か、いつに、その点にかかっている。