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新規オープンへ AtlasとGabaのスクールポリシー移植作戦
経営力で分析優良?ダメ!!英会話スクールの研究
2015年 10月 16日(金曜日) 00:00

Atlasマンツーマン英会話は、大阪、京都、神戸を新たな創造舞台と位置づけている。だがスクール経営にとり、教室スペースはただの器にしかすぎない。Atlasの精神の「入魂」ともいえるスクールポリシー移植で、大きな課題を抱えこむ。スクールが伝統の上に培かった一枚岩ともいうべき「スクールポリシー」は『生徒の人格形成に欠かせない大事なマインドを確立する源』である。


だが、スクールの「方針」ともいえるスクールポリシーは、その性格上浸透ぶりを計量化できない。本社のある北海道・札幌からはるか離れたかの地にある大阪で習う生徒は、それを容易に理解しえないものだ。新規オープンへのスクールポリシー移植に即効性はない。目に見えないスクールポリシーづくりは、それを常に意識して、移植のための努力を積み重ねるといった息の長い仕事である。


ちょうど20年前、駅前留学NOVAが首都圏や関西圏へフランチャイズを集中させた1995年当時、スクールポリシーを維持するのに頭を悩ました。一方、ジオスでは、NOVAの二の舞を踏むまいとNOVAからほど近いテナントビルを追いかけるように次々と開校した際、生徒に対して、駅前留学と変わらない立地条件だから通いやすさという地の利を得て、スクールポリシー移植をなんなくやっていた。

首都圏や関西圏の主要ターミナル駅には、NOVAとジオス、そして当時3番手イーオンがあった。NOVAやジオスの経営破綻は、過当競争や景気低迷による受講生減少に苦しむ大手スクールの苦境を改めて浮き彫りにした。現在も経営環境の改善が見込めない中、大手スクールは新たな収益モデルの確立が求められている。


「この経済状況で受講生が減り、広告宣伝費を削減したら新入生が非常に減ってしまった」

ジオスの須原取締役は21日の記者会見で厳しい経営環境を嘆いた。ジオスは1990年代、最大手だったNOVAに追いつくため校数を400超にまで拡大した。2008年以降に不採算校の閉鎖・統廃合などに乗り出したが、「リストラが遅すぎた」(業界関係者)と語っている。


矢野経済研究所によると、2009年度の語学ビジネス市場は05年度比10・6%減の7386億円だった。景気低迷を受けて、一般の通学者はもちろん、安定収入が見込める法人向け語学研修の減少が続いている。2007年のNOVA破綻で、大手英会話スクールに対する消費者の不信感が高まり、生徒が集まりにくくなった面もある。


ジオス経営陣によると、同社グループは、国内に約300校、海外に15の国・地域で47校を展開していた。しかし、景気低迷やNOVAの経営破綻にともなう業界への信頼低下などで、生徒が減少した。2009年1月には金融機関などから借入金の元本の返済猶予を受けて経営再建を目指していたが、2010年2月、オーストラリア法人の各校が閉鎖に追い込まれたこともあって、自力再建を断念したという。


ジオスは1986年に社長の楠恒男氏が設立。積極的なテレビCMなどで事業を急拡大した。

国内外の英会話学校だけでなく、海外への留学やホームステイの企画運営にも手を広げていた。


ジオスが破産手続きを申請したことは、少子化に苦しむ英会話学校の姿を浮き彫りにした。

大手英会話スクールの多くは1980年代前半から、英語ブームに乗って拡大路線を歩んできた。しかし、子供や学生の減少と過当競争で、拡大路線は行き詰まっていた。ジオスも海外での英会話教育に活路を見つけようとしたが、国内の不振を埋められる規模には育たなかった。


企業は社員の英語学習を支援するゆとりを失っている。賃金が増えない中で学習の費用を生み出すのは簡単ではない。衛星放送などで簡単に英語を聞けるようになったのも逆風だ。

今後は行き過ぎた割引で受講生を集めたり、受講料を返還できない例が増えたりする可能性もある。


多くの英会話学校は各種学校に区分され、行政による監視はそれほど厳しくない。受講生保護を改めて検証する必要がある。当時ジオスの新規事業部に所属していた元マネージャーは語る。

「駅前のテナントビルを借りるのに当たり、全国の不動産会社や銀行から誘致の声がかかりました。その中でNOVAを追いかけると決めたのは、NOVAの経営戦略がジオスのイメージが一番マッチすると判断したからです」

NOVAのキャッチコピーである「駅前留学」とジオスの「英語が話せたら50億人と話せる」>のイメージをうまく一致させたのである。さらに、順調に学校数を増やし始めてからも、あらゆる角度からスクールポリシー移植のために資本が費やされた。NOVAの「お茶の間留学」に対抗してオンラインスクールや出版社の設立、留学あっせん企業の設立である。


Gabaマンツーマン英会話も、2年毎に代わる社長によりそのたびにスクールポリシー移植に懸命なのは無論の話だ。


「当社は、1995年の創業以来、「大胆不敵な人生目標に挑む人を応援する」ことをミッションとして、マンツーマン英会話事業を展開してまいりました。当社では英語圏のみならず、非英語圏のナチュラルイングリッシュスピーカーも数多く在籍しており、現在50カ国を超える国々から900名以上の多彩な経歴をもったインストラクターが集結しております。

何故ならば、インストラクターとじっくり会話を楽しむことができるGabaマンツーマン英会話では、単に言語を学ぶということだけではなく、異文化を学ぶことにも繋がるからです。つまり、語学の上達に加えて、広い視野で物事を捉える能力や価値観の多様性を習得できる利点があります。

また、そのことが最終的には日本文化を深く理解することにも繋がり、真の国際人を育成する学習支援システムになると確信しております。お陰さまで英会話語学スクールとして後発ではありますが、多数のクライアント様のご支持を受けて業績は順調に推移しております。

今後とも現状のサービス水準に甘んじることなく、最も敬愛されるグローバル・コミュニケーション・ブランドの絶対的地位を確立すべく、より一層のサービスの質の向上に邁進する所存ですので、相変わらぬご愛顧賜りますようお願い申し上げます。

株式会社GABA代表取締役社長 増田崇之」

しかし、まっさらのキャンパスに上手な絵を描くのとすでにある絵をうまく修正するのとでは、所詮、出来映えが違ってくる……。


ライバル校からも羨望されるAtlasやGabaのその経営の源泉は、他のスクールにはみられないベクトル(求心力)の強さである。外国人講師陣、日本人カウンセラー、生徒が抱き発揮するその愛校心が強力な経営力につながっている。

英会話スクールの経営は、意味も内容も企業のそれとは大きく異なる。だが、ひとつだけ言えることは、こと英会話スクールに関する限り経営のよいスクールはやはり世の中に役立つ生徒、よい人材を輩出するという事実である。では、英会話スクールの経営とは、一体、何なのか……。