札幌、仙台、東京、横浜、大阪、名古屋など全国の英会話スクールを徹底比較！

英会話スクールのトラブルで一番多いのは、解約のことです。90％以上が解約に対しての、生徒側とスクール側の見解の相違からくる感情的な衝突になります。 どういうことかというと、生徒側の一方的な理由からの解約には基本的に応じない、というのがうちの本音です。

もちろん表向きには、個人的な事情（スクールのレッスン内容が自分に合わない、とか）でも、レッスン期間が一定の期間残っていれば解約に応じ、それなりの計算で算出した金額を返済するようになっているのですが、数年前（ＮＯＶＡ倒産後）には、どんな事情があるにしろ一切の解約には応じなかったのです。

しかし、マスコミなどで英会話スクールの解約トラブルが報道され、関係省庁からの指導に従って、その点は改善されたのですが、それでも、病気やケガ、転勤などやむを得ない事情以外のときにはできるだけ解約を阻止することがわたしたち営業担当者に課せられています。

それに、改善されたといっても、個人の事情による解約は10万円を上顎にし、入学金や教材費は返金しないので、実質的には解約に応じる姿勢はないのです。

分かりやすく言うと、例えば1年のコースを申し込んだ場合、その人の事情で、２＝３回のレッスンで来れなくなったとします。

コースにもよりますが、その人はだいたい40万円くらい払っていたとしましょう。

すると、10万円が上限ですから、10万円ポッキリしか返ってこないことになります。

このことは入学するときの契約書の裏面に書いてありますが、口頭でも説明しますから、生徒だって聞いています。それなのに、いざ解約となって、返る金額のあまりの少なさに驚いて、モメることになるのです。 ですが、わたしたちはなんだかんだと説得して解約を避ける努力はします。先ほども書きましたが、まず心理作戦で、もう一度英会話をやる気にさせるとか、それでもだめならクラスを変えてみるとか、とにかく生徒の気持ちを軟化させるために最大の努力をします。

消費者センターに駆け込まれ、トラブルが大事になるのが嫌だからなのと、自分たちの営業成績に傷がつくことを恐れるからです。 生徒の身になったら、また時間稼ぎをしているようにも思うでしょうが、それでももしかしたらもう一度通う気持ちになってくれるかもしれないと、願うような気持ちで必死に説得するのです。 わたしたちだって好きで、説得なんかしているわけではないのです。

どうせ自分のお金じゃないのだから、解約に来た生徒なんて相手にもしたくありません。そんな面倒臭いことをしているくらいなら、新しい客を相手にしていた方がどれだけ気が楽か分かりません。

嫌でもやらなければならないのは、本部から、解約を阻止しろという指令がきつく出ているからにほかならないからです。 それに、今となってつくづく思うのは、どうして生徒の相談窓口を置いてくれないのかということです。こういうトラブルの処理はすべて現場の営業に任されています。というより、トラブルはすべて社員個人が責任を負う、という図式になっていることが大きな不満です。わたしたちは、いつも新規や継続の客を取るために骨身をけずって営業しているのです。

それなのに、スクールのシステム（解約をしない）から来るトラブルなのに、その処理をすべてやらなくてはならない、あげくに、その処理に失敗したら、ペナルティはわたしたち自信にふりかかってくる、そんな馬鹿な話はないでしょう、ということなのです。

これは大手の英会話スクール（イーオン、ジオス、ＮＯＶＡ、ベルリッツ、ＥＣＣ、ＧＡＢＡマンツーマン英会話など）ではやっていることなのです。 少なくても、生徒の不満や心配を受け入れる窓口ぐらいは作ってもらいたいものです。