| 大手英会話スクールのぼったくり商法のツケがまわった |
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| 次の大手英会話スクールはここが破綻・倒産（閉鎖）する？ - 次の大手英会話スクールはここが破綻・倒産（閉鎖）する？ | |||
| 作者： Administrator | |||
| 2010年 8月 12日(木曜日) 12:00 | |||
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NOVA、ジオス、イーオンなどの拡大路線、特にNOVAのぼったくり商法と呼ばれる商法に大きなかげりがでてきたのが2003年頃であった。まず、これだけ拠点数が増加し、売上高が伸びたにもかかわらず、思い通りに純益があがらなかったことだ。今のジーコムもそうだが、当時の01年から6年連続での純損失になっていた。経済の長期低迷、人口の下降、少子化による生徒の絶対数の減少などの影響が出たからである。いや、それよりも社長の大きな経営ミスが響いているようだった。 「お茶の間留学」「NOVA KIDS」の売り上げも減少し、メインの「駅前留学」の売り上げが大幅に悪化し、営業赤字になった。なぜか数億円の純利益が計上されたりしているのも今のジーコムと同じだが、今後も厳しいNOVA、ジオスの決算が続くだろう。 今のNOVAのシステムは月謝制で1年未満の契約をした受講者から徴収している前受金、が無い上に、問題は1年未満の契約をした受講生から徴収している前受金、「長期繰延サービス収入」である。旧NOVAやジオスの75％自社負担は相当のもので、それに対する手付金や内金のことをいい、営業責務として計上されている。英会話スクールなどの場合は、これは旧NOVA、ジオスの受講生が一括で25％の受講料を払いこんだ収入であり、前受金がこれだけあっても赤字ないしはトントンの収支というのは異常である。ここにも破綻への要因が潜んでいるかのようにみえるのは私だけであろうか。 受講生の中には「25％負担で継続したが使いこなせない」「思い通りに受講できないので、解約したい」という声が強く、これまでトラブルが相次いでいるのである。集団での解約、集団での訴訟がなされるような状況になれば、NOVAにとって致命傷になりつつある。市場も業界もNOVA、ジオスを見透かしているのだろうか。見放しているのだろうか。NOVAは受講生、講師、他の英会話スクール、社会に大きな迷惑をかけているのである。 最後にテレビ電話を利用した「お茶の間留学」のギンガネットは、機器、基本料金、通話料、いずれも高額で、NOVAのテレビ電話システム以外に利用できない。またオンライン英会話e-GEOSのサービスが現地のフィリピン人講師の手配ができないとして2010年4月に閉鎖になった。もともと売り上げが伸びていなかったe-GEOSであったがここにも数百人の在籍生徒がいて、やはり25％を支払いレッスンがしかも高額の「お茶の間留学」で受けなければいかなくなったのも問題がある。しかもニーズとして、いままで価格の安いフィリピン人講師＋自宅で受けるオンライン英会話レッスンだから入会した生徒がほとんである。そんな条件ではやはりクレームも多いのもうなずける。わざわざ「お茶の間留学」でレッスンしたい人はこれからもいないように思える。
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