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第2章 タイプ別にわけた中小と大手英会話スクールの現在
2011年 12月 30日(金曜日) 00:00
  
 坪数が広すぎる大手英会話スクールの拠点マンモス校
 
  
ここまで、「英会話スクール」という大きなトピックの中で現状を書いてきました。ここではさらに深く考察して、規模の大小、マンツーマンレッスンかグループレッスン主体か、カフェレッスン専門などといったいくつかのタイプに分けてそれぞれの最新の状況を書いていくことにしましょう。

まず、大手と呼ばれる英会話・外国語スクールがいくつかあります。大手というものを、たとえば全日制や外国語専門学校といった専門性の限られたスクール、あるにはTOEICやTOEFL専門校のような資格取得を目的にしたようなひとつのタイプと同じように分類していいかどうかは分かりません。しかし受講生の多さ、コースの多さといった規模の大きさは、一つの分かりやすい特徴といえるでしょう。
 
 

日本では、1万人以上の受講生が在籍しているところは「大手」といっていいのではないかと思います。生徒数でいえば、イーオン、ECC、ベルリッツ、シェーン、Gabaといったところでしょうか。元最大手のNOVAは50万人という約60%のシェアを2006年まで持っていましたが、現在ではその100分の1までに減ってしまいました。

準大手と呼ばれるところでは、Atlasマンツーマン英会話、セブンアクト、イングリッシュ・ビレッジ、日米英語学院、オンライン英会話ではレアジョブといった名前が挙がります。

こういった英会話スクールが、いわゆる大手とか準大手と言われていますが、当然のことながら「スケールメリット」があります。たとえば入会金にしろ、レッスン料にしろ、大きな収入を見込むことができます。さらにある程度の規模があれば、受講生1人当たりにかかる固定費が抑えられ、経営効率がよくなるのです。こうした英会話スクールの場合、基本的には経営的な心配はありません。

英会話スクール特有のスケールメリットということで言えば、大手におけう膨大な元受講生の人数、その人的なネットワークや口コミ力というものも大きなプラス要因であることは間違いないことだと思います。

より一層のスケールメリットを求めての戦略ということなのかもしれませんが、このところの教室数の推移を見てみると、2008年から教室をクローズしているのが目立ちます。田舎から順番にクローズ、近隣の教室と併合した形で、さらにその教室も都会の教室に併合されていくわけです。

これはどういうことかというと、一つは、その大手スクールが時代に即したダウンサイジング(経営の縮小化)を行っていて、少子化問題などの将来起こりうる社会的な問題を予想している状況があるように思えます。

しかし、新しいスタイルやタイプの英会話スクールは作りたい。そうするとファッション性やデザイン性だけではなく、メソッド(教え方)にも最新のトレンドを盛り込まなくてはなりません。最近は出ては消滅していく「オンライン英会話スクール」が流行っているようですが、Skypeという以前から存在していたインターネット上のインフラを使っていてもオリジナル性はまったく感じられません。ましてやただ賃金が安いフィリピン人やインド人を採用していることにはいささか抵抗したくなるのは私だけではないように思います。

しかし大きな投資をして新しい英会話スクールを作らなくても、受講生が自由にレッスンを好きな時間に受けられ、自分自身のカリキュラムをアドバイザーの指導のもとに取っていけるようなシステムにしたほうがはるかに合理的です。こうしたシステムは世界中の語学スクールで出来るのに、出来ないのは日本の英会話スクールだけ、という現状なのです。果たして英会話スクールの中に正社員としてシステムエンジニア(SE)やWebデザイナーが在籍しているところは未だに聞いたことがありません。すでて外注(アウトソーシング)でやっているとすればそれはそれで不便なことだと言わざるを得ません。