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大手英会話スクールの致命的欠点とは?
2011年 10月 21日(金曜日) 00:00

2011年現在、日本には約3,000校の英会話スクールがあります。そのうちの5割近くを占める小規模の英会話スクールでは、約9割のスクールが外国人が経営しています。その8割が明日にでも自国に帰国して新たらしい生活を始めるか、誰かにスクール自体を任せようとしています。生徒募集がうまくいかないのがほとんどで生徒確保に汲々している個人規模の英会話スクールは相当な数にのぼります。

このまま生徒募集がうまくいかなければ、スクールは経営を続けることができません。日本の英会話スクールが、2007年11月の当時最大手NOVAと第2位のジオスが潰れて以降、本格的な淘汰の時代に突入したということは明らかです。

その結果として、投資会社や他業界からのM&A、売却、廃業という産業界に吹き荒れている嵐が、いまストレートに教育業界の一つである英会話学校にも吹き荒れているのです。

日本の英会話スクールが変化を求められているのには間違いありませんが、しかし、どのように利用者は英会話スクールを選んでいけばいいのでしょうか。

1980年後半から2010年までの30年間、私はある英会話スクールのマネージャーをしていました。その間に英会話スクールは、入会希望者の数が英会話スクールの数、教師の数、スタッフの数を下回ってしまうという、「破たんへのスパイラル・ダウン」の時代に突入しています。

それは今から思えば、現在の日本で起きている社会問題(少子化、貧困、国力の低下など)が原因で経済的に厳しい状況に追いやられてしまったと言えるかもしれません。

1980年代も現在も、文部科学省主導の中学・高校・大学での英語教育が功を奏することはなく、日本人は10年以上英語を勉強しても話せるようになりませんでした。

そこで英会話スクールは、雨後の筍のように1980年代前半から独自のマーケティングやメソッドを行って生徒募集をかけてきました。そのため、資本金が豊かな大手スクールが洪水のようにテレビコマーシャルを流し、それを見た英会話が必要ではない人も雰囲気に流されてNOVAやジオスのようなスクールに入学できるようになったのです。

2005年以降、さらに少子化が進み、多くの英会話スクールはそれまでの生徒数を保持できなくなりました。そうすればもっとテレビや雑誌などの広告にお金をつぎ込むようになり、当然のことながらその効果もむなしく淘汰されていくしかありません。

20世紀に入り新しく設立された英会話スクールは魅力的なアピールができるマンツーマンに特化した英会話スクールや法人向け・子ども向けコース、英語以外の外国語コースなど様々な語学のニーズに合ったレッスンが受けられるスクールをどうつくっていくのか、そのような英会話スクールにどう変わっていけるのか。これが2000年以降の英会話スクール経営で問われた課題なのです。

そういった意味で、英会話スクール改革、スクール再生の好機でもありました。それぞれの英会話スクールが独自の価値や強みを改めて確認し、再構築するための大きなチャンスだったのです。

このチャンスを逸した大手や小規模の英会話スクールは生き残ることができませんでした。反対に、きちんと自らの欠陥を発見し、分析し、解決策をスピーディに講じたGabaやセブンアクト、Atlasマンツーマン英会話などマンツーマン専門校が日本人の生徒に提供できる「そのスクールの価値」というものを、明快にアピールする道を見つけています。

生徒に提供できる「英会話スクールの価値」を各スクールが独自で定義したもの、それをスクールの管理・経営のプロの世界では「ポリシー」と呼んでいます。「このスクールで習えば、こういうことが身につき、このように上達します。」というようなスローガンです。スクールと生徒の間にこのような契約事項を「ポリシー」と呼ぶわけです。

このような「ポリシー」に入会希望者が体験レッスンを受けて入会し、1~4年後、生徒が自分の語学力に納得して卒業を迎えた時、そのスクールと生徒はマッチングに成功したということになります。

また、自分が通っているスクールのポリシーに合致する生徒を、そのポリシーに沿ってきちんと教育すること。これこそが、いま英会話スクールに求められています。

そしてこの考え方は、英会話スクールを選ぶ際にも有効です。ここまでテレビコマーシャルなどで宣伝広告をやってきたNOVA、ジオス、イーオンの3強は生徒にとっていいスクールなのかどうかとは全く関係ありません。またベルリッツ、ECC、GABAなどのブランド力というものはあくまで世間で抱かれているイメージの良し悪しですし、いわゆる雑誌のスクールランキングのようなものも、単にある指標から見ればこうなるという情報を提供しているだけのように思います。こうした指標は、分析、評価するときに有効なものであることは間違いありませんが、全体像まではつかめません。

そこで、ブランドやランキングは世間的には注目を集めるものの、実際にそこに入会してクレジットローンまで組んでレッスンを受けるのはおかしな話ではないでしょうか。

最も大切なことは、英会話スクールに入学してくる者、生徒がいかに語学力とコミュニケーション能力を成長させるか、ということです。そのために、つまり生徒のために、その英会話スクールは何ができるか、ということなのです。

日本の英会話スクールが抱える「致命的欠陥」とは何か。簡単にまとめると、このようなことになります。

・スクールが独自の「ポリシー」を持っていない
・スクール経営が未熟で、マネージメント力が備わっていない
・外国人講師の「教育者」としての職業意識の欠如
・メソッド(教え方)への誤解でシステムが機能していない
・生徒のニーズにマッチしたレッスンができていない
・英会話スクールがコミュニティーの中にない

この10年ほどで英会話スクール改革は進みつつあるということ。それは事実ですが、ただもう少しスピードが必要ではないか、というのがほとんどの関係者の認識です。

英会話スクール改革が進んでいるかどうか、進めようとしているかどうか。そういう視点で、「いい英会話スクール」を選択してほしい。そのために必要な、英会話スクールというサービスや経営者、講師、スタッフの意識の改革の方向性を書いていきます。